内閣サイバーセキュリティセンターの情報が有効
米アップルは1月3日、ウェブサイトで脆弱性の問題に触れた。同社製PCの「Mac」シリーズや、iPhone、iPadなどに使われているOSのうち、「iOS 11.2」「macOS 10.13.2」、また「tvOS 11.2」は既にパッチをリリースしている。ウェブブラウザ「サファリ」は近日中に更新プログラムを用意する予定で、ウェアラブル端末「アップルウォッチ」は影響を受けない。その他のOSも順次対応していくという。
米マイクロソフト（MS）はグーグルの発表を受けて1月3日、脆弱性が悪影響を与える可能性のあるウェブブラウザ「MSエッジ」「インターネットエクスプローラ11」用の対応プログラムを発表。また米アマゾンも1月4日、クラウドコンピューティングサービス「アマゾン・ウェブ・サービス」（AWS）のサイト上で、主力サービス「アマゾンEC2」について「保護済み」とする一方、ユーザー側でもOSにパッチを当てるなどの対策を取るよう促した。
日本国内では、内閣サイバーセキュリティセンターが1月4日以降、ツイッターで「CPU脆弱性情報」として頻繁に投稿を重ねている。公開された更新プログラムや対応方法の簡単な開設、有効な情報のリンク先を適宜ツイートしており、大いに参考になる。