消費者の戸惑いはどこにあるのか
海外でもスマートウォッチの未来は視界不良だ。米市場調査会社「eMarketer」が2017年12月21日に発表した、米国の18歳以上のスマートウォッチ利用者数予測は、16年の1310万人から21年には2910万人としている。数だけを見ると5年間で倍以上となるが、伸び率は年々鈍化が予想されている。20年で前年比9.6％増とひとケタの成長にとどまり、翌21年は同6.2％増となる。eMarketerのアナリストは、スマートウォッチがスマホより高額なケースがあり、そこまでして購入する必要性を消費者は見いだせていないと分析する。
米CNBCの11月2日の報道によると、アップルは第3四半期（7～9月）決算の発表で、アップルウォッチの売上高が3四半期連続で、前年同期比50％以上のアップを達成したと明らかにした。ただし同社は、具体的な金額は公表していない。各製品の売り上げでは、iPhoneやiPadなどは個別に数字を明かしているのに対して、アップルウォッチは「その他製品」に分類されたままだ。
メーカー側も、スマートウォッチの取り扱いは試行錯誤が続いているとみられる。中国・華為技術（ファーウェイ）の日本法人でデバイス・プレジデントを務める呉波氏は、8月3日のJ-CASTニュースのインタビューで、「ウェアラブル端末は、腕時計型やメガネ型、指輪型といろいろ出ましたが、どれも苦戦しているのが現実」と明かしている。