「ナチスのイデオロギーを読んでしまうと、逃れられなくなってしまう」
クーパー氏は、
「SWCは日本に敵がいるとは思ってないことは強調しておきたい。理解や知識が足らない、というのはよくあることだと理解している。だが、ソニーのような国際ブランドだと、単に『10代前半の若い女の子だし、（衣装の）色使いが面白くて好き』というわけにはいかない」
「アジアの皆さんには、一度でもナチスのイデオロギーを読んでしまうと、誰であろうと逃れられなくなってしまうことを覚えておいてほしい」
などと話し、若者を介してナチスを容認するような考え方が広まることへの警戒感を示した。
SWCは、ホロコースト否定論やユダヤ陰謀論を唱えるメディアに対して、広告主を巻き込みながら強硬な抗議活動を展開することで知られている。1995年1月に文芸春秋社の月刊誌「マルコポーロ」が掲載した「ナチ『ガス室』はなかった」と題する記事をめぐっては、SWCやイスラエル大使館が猛烈に抗議。文芸春秋社のスポンサーに広告出稿を取りやめるように働きかけるなどの運動を展開した。その結果、文芸春秋社は雑誌の回収と廃刊、編集長の解任を決め、全面謝罪。社長も引責辞任に追い込まれた。
SWCは2017年11月、高須クリニックの高須克弥院長が、所属する米国美容外科学会（AACS）から「追放」されたとする声明を発表。高須氏は事実関係を強く否定した。今回の会見では高須氏の件に関する言及はなかった。