増産体制に入っていることを強調
スイッチは発売後、世界中で店頭にないことが多く、販売機会の損失が心配されているが、任天堂の君島達己社長は中間決算を発表した10月30日の記者会見で、年末商戦への対応に向けて部品納入メーカーを含めて増産体制に入っていることを強調し、懸念の払拭につとめた。
業績も着実に改善しており、中間営業損益は399億円の黒字に転換（前年同期は59億円の赤字）。売上高は前年同期比2.7倍の3740億円だった。2018年3月期の営業利益は前期の約4倍の1200億円を見込む。ゲーム機の当たり外れによって浮き沈みが激しいのが任天堂の決算だが、それでも急激な回復と言って余りある数字だ。ウィー ユーの失敗とスマホゲームの普及で経営が悪化した任天堂は、2016年の「ポケモンGO」（これは全面的に任天堂のゲームとは言えないが）に続くスイッチのヒットで完全に息を吹き返し、ゲーム界の主役として復活したといえそうだ。