ヒカルVS「VALU」、食い違う言い分 「何が何だか...」「黒幕が別に?」と混乱

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   仮想株式を「売り逃げ」し莫大な利益を上げたとし、「悪徳商法」などとの批判も出て、社会問題に発展している大人気ユーチューバ―のヒカル(26)さんが2017年9月4日、ユーチューブに謝罪動画を投稿し「自分がやった事ではない」と釈明・謝罪し、ユーチューバ―活動の無期限停止と、自身が設立した会社の解散を発表した。

   ヒカルさんは事件について、親会社的存在のVAZと、仮想株式市場を運営するVALUの関与を公表したが、VALUはすぐさまそれを否定した。ヒカルさんの謝罪内容が事実ならば、事件の黒幕は誰なのか、とネット上では様々な憶測が流れることとなった。

  • 「悪意や騙そうという気持ちはなかった」(写真は謝罪するヒカルさんたちのユーチューブ映像より)
    「悪意や騙そうという気持ちはなかった」(写真は謝罪するヒカルさんたちのユーチューブ映像より)
  • 「悪意や騙そうという気持ちはなかった」(写真は謝罪するヒカルさんたちのユーチューブ映像より)

会社の解散と、自身の無期限活動休止を発表

   「VALU」市場の仕組みは、個人を株式会社に見たてて「VA」という「株」を発行できる。「投資家」は、仮装通貨のビットコインを使ってそれを売買できる。人気が高ければ「VA」の値段が高くなり、ちょっとしたお金儲けもできる。ヒカルさんは8月10日に「上場」し、ストップ高の15日に自身の「VA」を全て売った。利益は数千万円とも言われている。これに怒ったのはヒカルさんの「VA」を買った人たちだ。値段が暴落し、損をしたためだ。ヒカルさんが詐欺師、悪徳商法などと罵倒されたのは、「VA」を販売する前に、保有者を対象としたオフ会やセミナー等のイベントをやると謳っていた事。これを目当てに購入・保有する人が続出した訳だが、この告知が販売直前に消去され、イベントが無くなったからだ。被害者の会も設立され、司法に訴えようとの呼びかけが起こった。

   ヒカルさんは9月4日に公開した謝罪動画で、「VALU」に「上場」したのは番組制作の企画として、同じ会社に所属しているユーチューバ―のラファエルさん、いっくんさんの計3人で自分たちの価値を競おうという企画だった、と説明した。しかし、もっとインパクトが残ることをしたいと考えるようになり、「VA」を全部売って、そのお金で盛り上がれる動画を作る方針転換をした、とし、

「お金をだまし取った、と言われるとは思っていなかった」

とした。「VALU」を開始し、「VA」を全部売るまで、自身の会社の親会社的存在のVAZの元顧問の男性と、従業員、そして、VAZと密に繋がっている2人の計4人のアドバイザーに相談していたため、問題は無いと確信していた。さらに、

「VALUも当初からこの企画に関わっていたのは事実だ」

と明かした。

   悪徳商法などと言われることになったイベントについては、VAZの元顧問が勝手に告知したものであり、自分はイベントの開催は考えていなかったため、VAZに知らせて削除してもらった、とした。さらに、今回の事件について語らなかったのは、法的なものが関わるという理由からVAZから口止めされていた。しかし、これ以上家族、自分の会社の社員、自分のファン達が詐欺師に関わっているという誤解を受け続けるのは耐えられなかった、とした。そして、自分が設立した会社NextStageの解散と、自身の無期限活動休止を発表した。

「実態を理解出来てなそう」の声も

   この動画公開されるとVALUはすぐさま、

「ヒカル氏の動画における当社への不適切な言及について」

と題したプレスリリースを出し、VAZから今回の企画について相談されたのは確かだが、他のユーザーと同じような説明と対応をしたという関係だけであり、

「ヒカル氏らによる大量売却その他の投稿内容やTwitter上での発言等について当社は関知および関与しておりません。なお、当社は、VAZ社の関係者としか連絡を取っておらず、ヒカル氏らと直接やり取りをしたことはありません」

と説明した。

   ネット上では、

「ますます何が何だか分からなくなってきた」
「ヒカルが嘘をついていると言うよりかは、ヒカル自身が実態を理解出来てなそう」

などといった感想がもれ、

「黒幕が別にいるんじゃないのか?」

といった感想も出た。ヒカルさんがやったことは何らかの罪に問われないのか、については弁護士でユーチューバ―の久保田康介さんが謝罪動画を見た4日に解説動画を公開し、ヒカルさんが言っていることが事実ならば、故意に人を騙そうとはしていないため「詐欺罪は不成立です」と語った。しかし、民法709条の「不法行為責任」にあたる可能性を示唆している。これは、

「故意又は過失によって他人の権利又は法律上保護される利益を侵害した者は,これによって生じた損害を賠償する責任を負う」

という内容で、犯した場合は損害賠償責任が生じるという。

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