がん罹患でも同じ勤務先「上司・同僚の理解があった」
就労継続の問題で議論となるのが、がんだ。今日では決して「不治の病」ではなく、状態によっては治療により時間をかけて治していける。だが、三菱UFJリサーチ＆コンサルティングが2016年3月4日に公表した「がん治療と仕事の両立に関する調査」からは、厳しい現実が見えてくる。
調査対象となった男女978人は、がん罹患（りかん）時に正社員として勤務しており、調査時点で何かしらの形で就業を継続していた。罹患時の年齢は男性が40代と50代を合わせて85.7％、女性が30代と40代の合計が77.6％となり、働き盛りの世代ががんに襲われていた。
労働時間は、罹患後1年間は週40時間未満の割合が最も大きく、働き方については、「軽微な業務への転換や作業の制限など、仕事内容の変更」と「勤務時間の短縮」があったと答えた人が、それぞれ約2割となった。
一方、がん罹患後に転職・再就職した人が14％に上った。それまでの勤務先を退職した理由は「体力面から継続して就労することが困難であったため」「治療と仕事を両立するために活用できる制度が勤務先に整っていなかったため」が多かった。さらに、治療をしながら働く上で困難だった理由としては、再発への不安のほか、「治療・経過観察・通院目的の休暇・休業がとりづらい」が多く挙げられた。
一方で、がんになった後も同じ職場にとどまり仕事を継続できた人は、上司や同僚の理解と協力があったと答えた人が多かった。逆にこうしたサポートがないと、罹患前と同じように働くのが難しいという面も見えてくる。