「病気になってから治すのではなく、病気にならない社会へ」。そんな理念のもと活動する「保健・医療パラダイムシフト推進協議会」という民間団体がある。それはただ健康長寿になればよいという考えではなく、社会生活の豊かさなど人生をトータルで考え、民間主導による保健・医療の転換を図っている。
協議会は2017年6月26日、東京大学・医科学研究所でシンポジウムを開催。医療界と日本社会の現状を交え、協議会の見据えるビジョンを説明した。
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保健・医療パラダイムシフト推進協議会の新井賢一理事長
病気になってからではなく早期に予測・予防できるプラットフォーム
保健・医療パラダイムシフト推進協議会は、「疾病中心から健康中心へ」「医療機関中心から個人中心へ」「社会工学と健康科学から見た新たな生活環境の在り方へ」を転換の3本柱に掲げる。
登壇した新井賢一・理事長（東大名誉教授、SBIバイオテック取締役会長）は、医療や保健についてこうした転換を図る必要性の背景に、「急速な少子高齢化」と「多因子疾患の増加」があると話す。
「平均寿命は1840年から見て40歳から80歳に倍化し、老年人口が高まっています。文化的な生活形態もドラマチックに変化してきました。こういう中で病気も、急性疾患から慢性疾患へ、単一の遺伝要因からなる『単因子疾患』から遺伝と環境の要因が複雑に関与する『多因子疾患』へと、大きな転換が起こっています。これら人口構造と疾病構造の変化の中で、いかに健康なライフを保証していくかが私たちの問題意識です」
新井氏は、増加する多因子疾患には従来の医療だけでは不十分と考え、複雑な要因が絡む多因子疾患に個別に対応できる新たな医療のプラットフォームを作るために活動している。「疾病中心から健康中心へ」「医療機関中心から個人中心へ」と掲げるように、病気になってからではなく早期に予測・予防し、個別の患者に合った適切な治療法を導き出せる仕組みの構築をめざす。
そこで活用の余地があるのがビッグデータだという。
「発生した疾病に治療法の仮説を立てて検証する『仮説検証型』で対応してきたのがこれまでの方法です。現在は、過去の膨大な臨床データなどの収集・解析による『データ主導型』でのアプローチも可能です。ただし、たとえば『健康診断』は世の中で広く行われていますが、そのデータは活用されていないのが現状です。こうした状況を打破するために、ビッグデータ時代には医師や薬剤師、製薬企業といった医療関係者だけでなく、もっと多面的な人々に参加してもらって議論することが必要です」
協議会の理念に賛同し、新しい保健・医療を確立しようと挑戦する企業を支援するため、協議会はこのほどベンチャー・キャピタル・ファンドを創設。資金やノウハウの面で強力なバックアップを行っていく。