美容外科「高須クリニック」の高須克弥院長（72）がツイッターで、民進党の大西健介衆議院議員と蓮舫代表を提訴すると大暴れし、ネット上が大騒ぎになっている。
2017年5月17日の衆院厚生労働委員会での大西議員の質問が、「高須クリニック」などのTVCMが陳腐であり、しかも悪徳美容外科であるかのような内容だったというのだ。大西議員は、J-CASTニュースの取材に「困惑しています」と返答。美容外科業界とその広告の健全化を進めようとしたものであり、問題視したのは別のクリニックだ、などと説明した。
-
「喧嘩を売られたら買います」(写真は高須院長のツイッターより) -
衆院厚生労働委員会で17年5月17日に質問に立った大西議員(写真は衆議院HPより)
クリニック名を連呼するだけのCM
衆議院HPには17年5月17日に行われた厚生委員会の動画がアップされていて、それを見たところ大西議員の発言は、次のようなものだった。
美容外科は自由診療のため金額が高く、患者は主観で病院を選ぶため、派手な広告や強引な勧誘で集客行為が行われやすい傾向がある。大手エステサロンの中には病院と連携し、客を病院に紹介し、施術内容が変わらないにも拘らず10倍もの治療費を請求するところもあると聞く。医療分野は非常に限定的な事項しか広告することが認められていないため、「陳腐」なものが多く、
「例えばイエス！○○（まるまる）と、クリニック名を連呼するだけのCMとかですね・・・」
などと複数の有名テレビCMを想起させる表現で紹介した。そして、クリニック名や電話番号を連呼する広告は、患者がどの病院を選ぶかの参考になるものではないし、派手なCMを流すことで名前を刷り込ませ、知っている名前だから、大手だから大丈夫と信じ込ませる手法だ。こうしたCMは多額な費用がかかり、売上高に対する宣伝広告費が30～50％にもなるという。これを回収しようとするあまり、強引な勧誘など様々なトラブルが起こる。一方で、広告規制があるにも拘らず、週刊誌やフリーペーパーなどには、手術のビフォー・アフターの写真や、地域ナンバーワンといった違反広告が野放しにされている。これから病院のHP表示にも規制が行われようとする中で、広告のありかたを改めて再考すべきだ、などと訴えた。
これに激怒したのが高須院長だ。
「明日、顧問弁護士に連絡しておとしまえをつけます。ただでは済まさせません」
と17年5月17日深夜から18日にかけ、ツイッターで暴れまわった。
「ひとくくりにするな」
高須院長が大西議員の発言を知ったのはフォロワーからの報告だった。
「少額エステで客を釣って高額な美容医療へ誘導してんじゃね？例えば派手なテレビCMをやってる『Yes○○クリニックとか』と民進党が騒ぐ←なんかさぁ、まーたとんでもねぇ難癖を言ってんぜ」
それに対し、院長は、
「そんなことするのは高須クリニックとは全く違う美容外科だよ。ひとくくりにするな大西議員失敬な」
となり、フォロワーから、
「かっちゃん先生、かっけぇ！」
「かっちゃん、やったれ！！ 先生、国民にふとどきものとの戦い方見せてやって下さい！」
「ド派手にやっていただきたいですね 院長 適当なことばっかほざいてる反日集団なんて潰してしまって下さい」
などといった大量の応援メッセージが届いた。そして18日に院長は、
「売られたら買います。僕はアホで馬鹿です。喧嘩強いです」
と書き、昼過ぎに、
「ホテルニューオータニに顧問弁護士の伊藤先生に来てもらって作戦会議終了。 明日の朝、民進党大西健介議員と連坊代表を提訴するぞなう」
と明かしたことで、院長のツイッターは「お祭り」騒ぎになった。大西議員のツイッターにも高須院長のファンと思われる人からのリプライが相次ぎ罵詈雑言が並ぶちょっとした「炎上」さわぎになっている。
大西議員「困惑している。問題視したのは別のクリニック」
「高須クリニック」の広報にJ-CASTニュースが18日、話を聞いたところ、
「ツイッターに出ている通りで、提訴するための準備を進めています」
と話した。
ではこの事態を大西議員はどう受け止めているのだろうか。J-CASTニュースの18日の取材に対し大西議員は、訴状が出ていないためはっきりしたことは答えられない、としたうえで、
「今回の騒ぎに困惑しています。というのも、高須クリニックという名前を出したわけではないし、そもそも私が問題視しているクリニックは別です。誰でも知っている有名なCMの例を挙げたわけで、それも複数紹介しています。高須さんはおそらく、私の質問全部を知っていないのではないでしょうか？騒ぎになって私はもう一度内容を確認しましたが、問題は見つかりませんでした」
と説明した。美容外科のテレビCMには規制があるため、陳腐にしたくなくとも結果的に滑稽なものになってしまう、として
「もっと患者さんに対しどんな病院なのか、どんな診療なのか、といった情報をCMで出せるように規制のバランスを考えるべきだ、という主張を含ませていて、今後の美容外科のテレビCMを応援する意図もあったのです」
と大西議員は話していた。