雇用者の約22％が深夜の業務に従事
NHK放送文化研究所の「2015年国民生活時間調査」によると、1日の国民全体の睡眠時間は平日７時間15分、土曜日７時間42分、日曜日８時間３分。「1995年以降、平日の睡眠時間は短くなる傾向にあったが、今回はその流れが止まった」という。
睡眠時間の減少が続いていた大きな理由は、社会の夜型化とみられる。特に大都会では、ニーズに応えてコンビニエンスストアや飲食店などの深夜営業が増え、その業務を担う夜間勤務やシフト制の仕事に従事する人が増えている。産業や金融のグローバル化で24時間稼働しているオフィスも多いという。
「産業医科大学雑誌」第36巻第4号（2014年12月1日）に掲載された「我が国の深夜交替制勤務労働者数の推計」によると、国内の雇用者のうち深夜の業務に従事する割合は、1997年に13.3％だったが年々増え続け2012年に21.8％に。その数は1200万人と推計されるという。
同記事は「不規則な勤務を強いられる深夜交替制勤務者は、睡眠障害や胃腸障害などの早期影響に止まらず、肥満、糖尿病、高血圧症、近年では前立腺がんや乳がんなどの悪性腫瘍リスクが上昇すると 報告されている」としており、なんらかの改善策が必要とされている。