虚構新聞、フェイク記事の現実化で「お詫び」 経産省200億円政策を痛烈風刺

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「現実がこちらにすり寄ってきた」

   当該記事を執筆した虚構新聞社主UKさんは

「こちらが現実に近づいたというより、現実がこちらにすり寄ってきた気がして腑に落ちない」

と弁明しており、読者からも「気の毒」だと同情の声が寄せられている。

   ツイッターでは、

「虚構新聞は誤報にちゃんと謝罪するんだな」
    「虚構新聞より真摯な謝罪をするメディアは日本に存在しない」

など、虚構新聞の姿勢を称えたり、

「現実の虚構新聞化が著しい」
    「あるべき日本の姿を書いたほうがよっぽど虚構新聞になるんじゃない」

と、現実社会の日本を揶揄したりするコメントが見受けられる。

   虚構新聞が誤報を伝えるのは15年10月1日付の「シャープ、゜の売却を検討 経営再建策」の記事で、その当日、シャープの公式ツイッターアカウントの社名表記が一時「シャーフ」となって現実化して以来のこと。翌日、「部分的ながら記事が現実化してしまった」とお詫び文を掲載した。

   虚構新聞は、「再発防止策」として、「入念な調査に基づくこれまで以上に現実離れした政策を報道する」と表明している。

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