国内では「WELQ」に端を発する「まとめサイト問題」の嵐が吹き荒れ、米国では「フェイクニュース」が、ドナルド・トランプ大統領の誕生に貢献する。2016年は、ネットメディアの「あり方」が改めて問われた時期だった。スマートフォン時代への対応を迫られるプラットフォーム、急成長するニュースアプリ、その間でもがく新聞やニュースサイト―。それぞれの課題に直面する「ネットメディア」の明日は果たしてどうなるのか。
こうした現状を生んだ背景、そしてはらむ危険性を掘り下げた『ネットメディア覇権戦争 偽ニュースはなぜ生まれたか』（光文社新書）の著者で、ジャーナリスト・法政大学社会学部メディア社会学科准教授の藤代裕之さんに話を聞いた。
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ジャーナリスト・法政大学社会学部メディア社会学科准教授の藤代裕之さん
読者の認識は「Yahoo！で見た」「SNSで見た」
――『ネットメディア覇権戦争』の執筆に当たっての問題意識について、改めてお聞かせください。
藤代 きっかけは、「ネットのニュースや情報には誰が責任を持つのか」という問題意識です。
テレビや新聞・雑誌だと、ニュースが届く仕組みを「テレビ局があって、新聞社があって、記者が取材に来て......」と説明できる。マスメディアのことを知らなくても、ある程度はわかるわけですよね。ところが、みんな日々、スマホで膨大な数のニュースと接触していますが、「それはどこから来て、誰が作って、どうやって届けられているのか」と聞くと、途端に説明できなくなる。
ブラックボックスを抱えたネットメディアが「真実」を伝えていると称賛され、作り手や届いた過程が分かっているテレビや新聞などの既存メディアは「マスゴミ」と批判される。そういう状況はおかしいよね、みなさん大丈夫ですか？というのが問題意識のベースです。
――本書の中では、食品の「産地表示」にたとえてこの問題を指摘されています。
藤代 ニュースは「脳の食べ物」みたいなものです。食べ物だとみんな、「どこで買うか」「誰が作っているか」を気にするじゃないですか。スーパーで買うか、デパ地下で買うか、フリマで買うか。たとえばフリマなら「安いから腐っているかもしれないな」「ヤバそうなものもあるかもしれない」とある程度警戒するし、農協の産直とかなら「新鮮だろうな」「安心だな」とも感じる。ところが脳の食べ物であるニュースは、無頓着にパクパク食べているわけですよ。
スマホが普及してプラットフォームが巨大化し、適当なものを脳みそに供給する状態が、社会的に議論されないまま「当たり前のこと」として受容されている。そこに「マズイですよね」と警告する意図がありました。
――産地表示、という意味では、プラットフォーム上でも一応、配信元のメディアの媒体名が載ってはいますが......。
藤代 読者の認識は、「Yahoo！で見た」「フェイスブックで見た」「ツイッターで見た」です。「J-CASTニュースを見た」じゃない。リテラシーの高い一部の読者は「またJカスか」ということもあるのでしょうが（笑）。これはネットメディアに限らず、朝日や毎日や読売もそうです。
にもかかわらず、「載せているだけ」と言い張るプラットフォームには、読者とのズレがあります。スーパーだろうとなんだろうと、自分の売った商品で購入者が腹を壊したら、きちんと回収します。「（売っているだけだから）責任は取りません」と言われても困りますよね。ですがプラットフォームは、編集者の手なりアルゴリズムなりで載せる情報を「操作」しているのに、「自分たちはプラットフォームです」という「呪文」によって責任を回避してきました。
ただ、執筆中に起きたWELQ問題をきっかけに、だいぶ流れも変わりました。「プラットフォームと言えば何でも良いわけではない」という認識が社会的なコンセンサスになりつつある。僕がこの本で書きたかったことが、だいぶアジェンダとして議論されるようになったかな、と感じます。