日本を含む世界50か国以上の研究機関と世界保健機関（WHO）による国際共同研究「世界の疾病負担研究2015（Global Burden of Disease Study 2015, GBD2015）」から、喫煙に関するデータのみを調査研究していたプロジェクト「GBD 2015 Tobacco Collaborators」は2017年4月5日、世界的な医学誌「ランセット」上で調査結果を発表した。
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ブラジル式で喫煙率減となるか
大幅な喫煙率低下に成功している国も
発表によると、2015年だけで喫煙が原因で発症した病気で死亡した人は640万人となり、10年間で4.7％増加。死者数の上位4か国は中国、インド、米国、ロシアと人口の多い国が並んでいるが、日本は人口に比べて上位に位置し6位となった。なお、直接の死因となった病気は心血管疾患、がん、慢性呼吸器疾患の順だという。
また、2015年の全世界の喫煙者数は約9330万人で、喫煙者数の多い上位10か国だけで全体の63.6％を占めている。なお、10か国の順位は1位から中国、インド、インドネシア、アメリカ、ロシア、バングラデシュ、日本、ブラジル、ドイツ、フィリピンとなっている。このうち、インドと日本、ブラジルでは男性喫煙者数が半減、中国とインドネシア、ロシア、バングラデシュでは女性喫煙者数が半減しているという。
また、喫煙習慣が形成されやすく、全体の喫煙者数にも大きな影響を与えるとされる若年層（15～19歳）の喫煙率は、米国とブラジルが60％以上減少。日本では男性若年層が62％減少し、女性若年層は15.1％の減少にとどまった。
GBD 2015 Tobacco Collaboratorsによると、今回の調査で喫煙率低下に成功しているのはブラジルとされ、現在喫煙者数上位とされる国でもブラジルが導入していた広告規制と公共の場での喫煙禁止を含むタバコ規制政策を積極的に組み合わせるべきではないかと提言している。