13年度は全国調査、16年度は都市圏で調査
この調査結果に、インターネットの掲示板などには、
「隠さず正直に調査に答えて明るみに出たのが2.7%なw」
「なんか、この数字ホンマなん？」
「ソーシャルゲームの課金もギャンブルの一種だろ。それも含めたらもっと跳ね上がりそうだ」
「サンプルが少なすぎだろ！」
「たったの2.7%かよ。パチンコ禁止すれば解決じゃん」
「カジノ法案の時に500万人以上いるって聞いたけど。なんで減ったん？」
といった声が寄せられている。
ただ、「2.7％」の数字に、「少ない」という印象を受けた人は少なくないようで、
「（2016年12月のカジノ法成立で）カジノとギャンブル依存を切り離すのに必死だな」
など、「政府よりの数字」と受けとめている人もいる。
今回の16年度の調査の対象は11都市で行われたのに対して、13年度調査は全国を対象に行った。こうした調査対象の違いが結果に反映された可能性もある。今回結果が明らかになった調査は、17年度に行う調査の「予備調査」の位置付け。
研究グループは、（1）全国の地域から無作為に抽出し、全国的な状況を把握する（2）調査対象者数を約1万人に増やし、より正確な推計値を得る、といった改善を加えながら実態把握に努めるとしている。
調査を委託された国立病院機構久里浜医療センターには、ギャンブル依存症専門の治療部門があり、ウェブサイトにはギャンブルへの「のめり込み度チェック」を用意している。