雑誌「岐阜信長歴史読本」に地名の誤りや漢字の変換ミスなど約30か所の誤表記があった問題で、同書の校正を委託された編集プロダクション「ぷれす」が、発売元のKADOKAWAの対応に怒りを露わにしている。
「KADOKAWAの対応は、礼儀に反している」――。J-CASTニュースの取材に対し、こう語気荒く話したのは「ぷれす」の奥村侑生市（ゆういち）社長だ。いったい、両社の間には何があったのか。詳しい経緯を追った。
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大量の誤植が問題となった「岐阜信長歴史読本」（KADOKAWA）
大量誤植の原因は...
騒動の発端となった「岐阜信長歴史読本」は、2017年1月30日に発行された。岐阜市が編集に協力していたが、出版された雑誌を読んだ市職員が多数の表記ミスを発見。具体的には、ハイグレードを「廃グレード」と誤記していたり、岐阜市の地名が「三重県内」にあるように表記されたりしていた。
2月9日の朝日新聞（ウェブ版）の報道によれば、KADOKAWAの担当者は同日に岐阜市役所を訪れ、市教委の担当者らに謝罪。一連の騒動は各メディアで大きく報じられ、ネット上では雑誌の編集体制に対する批判が相次ぐ事態となっていた。
そうした中、雑誌の校正をKADOKAWAから委託され、本の奥付にも社名が記載された「ぷれす」は9日、公式サイト上に、
「弊社校閲部が校正したゲラ刷りを確認したところ、問題の箇所には入朱（間違いの訂正指示）や鉛筆による指摘を入れ、当雑誌編集部に納品しておりました」
とした文章を掲載。翌10日には、KADOKAWA側に「弊社の信用を失いかねない事態を引き起こしたことに対する謝罪」などを求めたところ、担当者から電話でお詫びがあったとも発表した。
だが、インターネット上では、こうした経緯を知らずに「ぷれす」の校正作業に問題があったと批判する声も出ていた。そのため、同社は12日に「誤解」や「根拠なき中傷」による風評被害を危惧しているとして、
「校正にあたったスタッフの名誉、そして同業他社の社会的信用のためにも、弊社の主張を何らかの形で報道していただきたく、切にお願い申し上げる」
とした文書を報道機関向けに公表していた。