「『ガス室』なかった」記事で雑誌廃刊に追い込む
こういった対応を伝えるJ-CASTニュースの記事には、様々な声が寄せられた。
「グローバル化したこの世界でそういうことに事前に気づかない時点で、プロデューサーとして失格」
「中国のアイドルが劇場を第七サティアンと呼んで正大師のコスプレで歌ってたら日本人としてどう思う？オウムの比じゃないぞナチスは」
などとして、衣装はきわめて不適切だとの声が相次いだ。一方で、
「ユダヤのプロパガンダは若者の表現の自由を奪った。大変な罪だ」
「自称被害者の人権ヤクザはどこの国にも居るって事だ」
「ただの難クセ」
などとしてSWCの声明を非難する声も多い。
SWCは、ホロコースト否定論やユダヤ陰謀論を唱えるメディアに対して、広告主を巻き込みながら激烈な抗議活動を展開することで知られている。例えば1995年1月に文芸春秋社の月刊誌「マルコポーロ」が掲載した「ナチ『ガス室』はなかった」と題する記事をめぐるトラブルでは、「ホロコーストはソ連などの共産主義政権の作り話」などとする内容に、SWCやイスラエル大使館が猛烈に抗議。文芸春秋社のスポンサーに広告出稿を取りやめるように働きかけるなどの運動を展開した。その結果、文芸春秋社は雑誌の回収と廃刊、編集長の解任を決め、全面謝罪。社長も引責辞任に追い込まれた。