「サラリーマンは気楽な稼業じゃないってことよ」
こうした結果に、インターネットには、
「働かせすぎをやめさせろ」
「サラリーマンは気楽な稼業じゃないってことよ」
「パワハラをどーにかしてくれ！」
「派遣という名で賃金を中抜き、お飾りの手当てを増やして基本給を減らし、残業や休出をサービスさせるからこうなるんだよ」
「もうね、中小企業の社員は異常なくらい精神的にやられてるわ」
「海外ではカウンセラーを常備してるからな。企業は第三者の機関入れろよ」
などと「怒り」の声が圧倒的。
なかには、
「後輩に相談されても、せいぜい転職するか、今後を見つめ直したほうがいいんじゃないかとしか言えなかった・・・」
といった声もあった。
そうしたなか、30代に仕事の負担が増えるのは、そもそも人手不足が続いていることが原因との見方もある。
厚生労働省の「2015年度の労災状況」（16年6月25日公表）によると、仕事による強いストレスなどが原因で精神疾患を発症したとする請求が1515人（14年度比59人増）と、過去最多となったが、請求が多かった業種をみると「社会福祉・介護」や「医療」と、人手不足で過重労働や職場環境の悪化が指摘されている業種だったことがわかった。
さらに、一般企業でも製造業などと中心にリストラが進んだことから、40代、50代が大量に退職して、すでに社内に残ってないため、その負担が30代に重くのしかかっているとの見方もある。
ある企業アナリストは、「リストラで40代の働き盛りが抜けて仕事が増えていることがありますが、50代、60代のモーレツ社員育ちの上司との、いわば『緩衝材』がなくなったことのほうが精神的には大きいと思います」と話す。
厚労省が5年に1度実施している「労働者健康状況調査 2012年版」によると、「過去1年間にメンタルヘルス不調で連続1か月以上休職または退職した社員がいる」企業は、1000人以上の事業所で約9割も「いる」という。