「糖尿病が減って医療費が減り、税収も増えるなら一石二鳥」
WHOによる糖分入りの清涼飲料水への課税の呼びかけに、インターネットでは、
「確かに課税しないと若者の砂糖の摂りすぎは是正されないやろな～」
「タバコみたいに『糖尿病や心筋梗塞の危険を高め、肥満の原因になります』ってボトルに書いたほうがいいかもな」
「これは、すごくナイスだと思う」
「糖尿病が減って医療費が減り、税収も増えるなら一石二鳥ですね」
と、賛成の声は少なくない。
その半面、反対の声も、
「適正に糖分を摂取している人にも課税することになるので反対」
「これだけ『ゼロカロリー』飲料が氾濫しているのに原因は糖質飲料だけではないだろう。他の食べ物についてはどうするつもり？」
「まあ、無理じゃね。米国のあの飲料メーカーが黙っちゃいないだろwww」
といった具合で、賛否両論が飛び交う。
最近は健康に気遣う消費者が増えており、清涼飲料水も「カロリーオフ」「ビタミンC入り」「カテキン入り」といった商品が増えている。インターネットにも指摘されているが、砂糖を使わず「ゼロカロリー」にしていても人工甘味料で甘さを感じることはできる。
ある清涼飲料メーカーは、「（仮に課税されたとしても）商品ラインナップが大きく変わることは考えられません。現在の清涼飲料水も残ると思いますよ」と話している。
一方、米大手飲料メーカーのペプシコが、消費者の健康志向の高まりや、米国内で糖分入り清涼飲料水に課税する動きが広がっていることに対応。世界各地で販売する商品に含まれる砂糖を大幅に減らすと、10月17日に発表した。