2016年9月のリオデジャネイロ・パラリンピックで日本は銀メダル10個、銅メダル14個を獲得した。半面、「金メダルゼロ」という点もクローズアップされた。
ツイッターでは、まるで五輪と同じように、パラリンピックでもメダル競争にばかり焦点を当てるべきではないとの批判や、「金ゼロ」だったからこそ障害者スポーツにもっと力を入れるべきとの声が出ている。
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リオ・パラリンピックで大健闘した日本選手団（写真・アフロスポーツ）
選手個人は悔しくて当然だが、応援する立場の人は？
リオ・パラリンピックが閉幕した9月19日、主要メディアでは「日本、初の金メダルなし」「金ゼロ」といった見出しが多く見られた。1964年の東京大会から続いていた金メダルが途切れたのだから、確かに大きなニュースだ。「次回、東京開催に向け、課題を残しました」と指摘する報道もあった。
この部分だけを見ると、パラリンピックでも「参加することの意義」よりメダル、しかも金メダル獲得こそが大事なのかと受け取る人もいるようだ。ツイッターには、こんな書き込みが見られた。
「パラリンピックの選手たちまで、金メダルの数を競わされるのか」
「やたらに金メダルゼロ、を連発しとるけども、そんな事関係無い！」
「金メダル0でも問題ないと思う」
一方、千葉市長の熊谷俊人氏は少々考え方が違う。閉会式前日の9月18日にこうツイートした。
「リオ・パラリンピックで日本は金メダルが現時点でゼロ。『障害者なんだからメダルにこだわらなくて良い』という意見も聞こえてきますが、アスリートに障害のある無しは関係ありません。誰よりも悔しい思いをしているのは彼ら彼女らであり、私たちは障害者スポーツをもっと支援していく必要があります」
競技者自身にとっては、勝負である以上金メダルを目指し、負ければ悔しいのは当然だろう。一方、応援する側の立場から「金ゼロ」をどうとらえるか、意見はさまざまだ。
例えば日刊スポーツの首藤正徳記者は9月19日付の同紙電子版記事で、今大会の世界新記録の約半数は、国家を挙げて強化に取り組んだ中国とウクライナの選手がマークしている事実を指摘する一方で、「つい最近まで競技団体の運営費さえ事欠いていた日本と比較しても仕方がない。そもそも五輪をまねてメダル数を目標に掲げる必要があったのか」と疑問を投げかけた。
メダルへの投資が社会への投資につながる
2016年9月19日放送の「ユアタイム」（フジテレビ系）に出演した、ソウル五輪女子シンクロナイズドスイミング・デュエット銅メダリストの田中ウルヴェ京さんは、日本でパラリンピック選手強化の態勢ができ始めたのは、2020年の東京大会開催が決定した2013年だと話した。支援の本格化から約3年という短期間でリオ大会の成績を考えると、「上出来」と言えるだろう。
パラリンピックでもメダル獲得が注目されがちな点について、田中さんは「メダルへの投資が社会への投資につながるという考え方」を説明した。つまり、メダリストを目指せる選手を育成するための息の長い強化により、例えば義足の技術が進歩するといった障害者全体にメリットとなる効果が出る。また、困難と闘いながら世界の障害者スポーツの祭典に出場したパラリンピック選手ならではの強い発言力が期待できる。これは意義ある投資というわけだ。
今日、パラリンピック日本代表選手の5人に1人が、練習施設の利用を断られた経験があるのが現実だ。田中さんが指摘したように、選手の育成と国際大会での好成績で社会からの関心がさらに深まれば、障害者スポーツへの理解だけでなく、バリアフリーをはじめ障害者にとってより暮らしやすい世の中を実現する推進力となるはずだ。