2016年8月21日までにSMAPメンバー5人がそれぞれ、肉声で解散についてコメントを出すなか、SMAPの解散に伴う経済的損失の試算結果に、あらためて注目が集まっている。試算は、同年1月にSMAP解散騒動が浮上した際、数理経済学者で関西大学名誉教授の宮本勝浩氏（70）が行ったもので、年間約636億円にのぼると発表（1月15日）していた。
報道を参考に、SMAPのコンサート収入など年間収入を約250億円として試算したところ、直接的な経済効果とCDの材料など1次波及効果をあわせて約499億円、2次波及効果が約137億円、年間の経済効果の合計を636億円とした。今回の「年内解散」発表をうけ、デイリースポーツ（電子版）などが宮本氏の試算を紹介している。