地域SNSの先駆け的存在であったポータルサイト「e-まちタウン」。2003年にサービスを開始し「豊島区タウン」を皮切りに全国300以上の「タウン」を自社で構築しリンクさせ、数十万人規模の会員が交流を楽しんだが、15年10月29日にいきなりの閉鎖発表となった。
閉鎖の理由については、「役割を一度見直すため」という説明で、業界では様々な噂が流れたが、今回の取材で事情が明らかになった。
-
「e-まちタウン」広告サイトのスクリーンショット
「豊島区タウン」から始まり320を超える「タウン」が作られた
地域情報ポータルサイト「e-まちタウン」は、レンタルサーバサービスをしていたクレイフィッシュ（1995年創業)が、コンテンツ・メディア系事業に進出する目的で03年に開発した。「豊島区タウン」から始まり、「新宿区タウン」など都内から次第に全国に広げ、最終的には320を超える「タウン」が作られた。「e-まちタウン」はそうした「タウン」を総括するポータルサイトだった。
クレイフィッシュは06年2月に「e-まちタウン」に社名を変更する。ビジネスモデルとしては地域密着を図り地域の中小企業を中心に安価な広告の場を提供する事。一方で、地域で様々な情報交換が行われる事による町興しにも繋がるとして注目を集め、地域SNSの先駆け的存在として知られるようになった。会員となった一般ユーザーは地域のお店紹介やその評価、犬やネコの里親募集、身の回りで起こった出来事などを報告し合い、交流を進めていった。しかし、15年10月29日に閉鎖がいきなり発表されたのだ。
その発表文には、
「このたび地域ポータルサイトとしての役割を一度見直すこととなり、2015年11月30日をもちまして、サイトを閉鎖させていただくことになりました。これまでe-まちタウンサイトをご愛顧くださりました皆さまには、改めて御礼申し上げますとともに、サイトを閉鎖いたしますことを重ねてお詫びいたします」
と書いてあった。寝耳に水のユーザーは驚き悲嘆すると共に、ネット上に「ｅまちタウン避難所」などを開設し、交流が途絶えることがないよう呼びかける事態になった。
閉鎖の理由については様々な憶測が飛び交った。
システムを再構築するための費用が回収できない
憶測はまず、グーグルにSEO（検索エンジン最適化)目的の有料不正サイトと認知されたのではないか、というものだ。運営会社が広告代理店ということで、同社の「e-まちタウン」紹介ページには企業向けに、
「e-まちタウンの最大322の地域にお客様のホームページが紹介されるため、Yahoo！やGoogleなどの検索エンジンでの上位表示や、サイトのアクセスアップの期待ができます」
などと紹介している。こうしたことがグーグルの目に触れ、グーグルの検索結果から削除されたり、検索順位が大きく下げられたりしたからではないのか、というものだった。また、15年7月23日には不正アクセスが発生しID、パスワード、メールアドレス、クレジットカード情報が流出した可能性があるという発表があった。ユーザーにはクオカードを配るなどして謝罪したが、このダメージが原因ではないか、という憶測も流れた。
J-CASTニュースが16年8月10日に同社に取材したところ、閉鎖に至った本当の原因は不正アクセスだった、と打ち明けた。二度とこのような事が起こらないようにセキュリティー強化などシステムの再構築を計画したのだが、長く事業をしてきたためシステム本体が老朽化していて、膨大な費用が掛かり、その費用を回収することが難しいと判断したのだという。グーグルに関しては、「全くそのような事実はありません」と全否定した。グーグルのアルゴリズムは日々変わり、時には「タウン」のどれかのアクセスが遮断する事はあったが、不正ではないためすぐに回復したし、グーグルから注意を受けたことは一度もない、とした。しかし、地域SNSの先駆け的存在で、多くの人から愛されたサイトを閉鎖するのはもったいないのではないか、とJ-CASTニュースが話を振ると、同社は、
「閉鎖の際には50万通のお詫びのメールを出しました。長い間運営をして来て様々なノウハウを蓄積しておりますので、いつかは分かりませんが時が来れば再開したい、そういう気持ちはあります」
と同社の担当者は話していた。（随時掲載）