【団塊スタイル】（Eテレ）2016年7月8日放送
「認知症 チェックリストを活用」
いざ出かけようとした時、「あれ？鍵がない、携帯はどこに置いたっけ」。スーパーから帰ってきて、「あっ、卵買い忘れた」。年齢を重ねると、もの忘れや認知症が気になる。
認知症は健常な状態から「軽度認知障害」を経て発症、という進行をたどるケースが多い。軽度認知障害の段階で対策を取れば、人によっては努力次第で健常な状態に戻すこともできる。早期発見のため、多くの自治体で認知症のチェックリストが活用されている。
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脳のMRI（核磁気共鳴画像法）で認知症を検査
自己判断と他人の判断を比較するのも大切
東京都のウェブサイトや区役所で配布されている「知って安心認知症」という冊子に、「自分でできる認知症の気づきチェックリスト」が掲載されている。
採点方式で、「まったくない」「問題なくできる」が1点、「ときどきある」「だいたいできる」が2点、「頻繁にある」「あまりできない」が3点、「いつもそうだ」「できない」が4点だ。
項目は以下の10個。
「財布や鍵など物を置いた場所がわからなくなることがありますか」
「5分前に聞いた話を思い出せないことがありますか」
「周りの人から『いつも同じ事を聞く』などのもの忘れがあると言われますか」
「今日が何月何日かわからないときがありますか」
「言おうとしている言葉が出てこないことがありますか」
「貯金の出し入れや家賃や公共料金の支払いは一人でできますか」
家にあるものをまた買ってしまったり、必要なものを買い忘れたりせず、「一人で買い物に行けますか」
目的地がわからなくなったり、乗り継ぎに失敗したりせず、「バスや電車、自家用車などを使って一人で外出できますか」
「自分で掃除機やほうきを使って掃除ができますか」
「電話番号を調べて電話をかけることができますか」
合計点が20点以上の場合、認知機能や社会生活に支障が出ている可能性があり、一度専門機関に相談をしてほしい。自己判断では点数が低くても、他人の判断では高い点数になることもあるので、家族などにチェックしてもらうのもよい。
ただし結果はあくまでもおおよその目安で、医学的診断にかわるものではない。寝不足やストレスが多い状態など、身体機能が低下していると点数が高くなる場合があるので、心配しすぎないのも大事だ。
相談機関、かかりつけ医、専門病院が連携
東京・三鷹市では、武蔵野市と共同で、8年前から認知症の人を見守る取り組みを始めている。地域包括支援センターなどの相談機関、かかりつけ医などのもの忘れ相談医、そして専門病院が連携を図っている。
三鷹市西部地域包括支援センターでは、もの忘れや認知症の相談を受けた時、自治体独自の「もの忘れ相談シート」を使っている。
職員が相談者と面接し、雑談しながら「同じことを何回も聞いたり話したりする」「約束を忘れる、間違える」「身なりを気にしなくなった」など14項目を客観的にチェック。気になる症状があれば具体的に記入する。
この相談シートをかかりつけ医が共有し、専門病院の支援が必要と判断した場合、経過報告書とあわせて紹介状を書く。
三鷹市の杏林大学医学部付属病院には「もの忘れセンター」がある。問診、血液検査、心電図検査、脳のMRI（核磁気共鳴画像法）で認知症を検査する。
認知症と診断した場合、そのことを、地域の患者支援者たちが把握する必要がある。また病院は、介護保険はじめ各種サービスの利用を促す意見をシートに記入し、相談機関に渡す。
ソーシャルワーカー・名古屋恵美子さん「みんなが別々の方向を見てしまいかねないところを、一緒に支援しているチームのような形で関わっている。今はどこでもこのように（認知症患者のサポートが）進んでいるので、安心していただいていいと思います」
鳥取・琴浦町では10年前、鳥取大学医学部と企業が開発したもの忘れチェックのタッチパネルをいち早く取り入れた。町が主催する集団検診や公民館での集まり、自宅訪問の際に、タッチパネルを利用している。記憶や図形の認識など5項目、15点満点で、その場で結果がわかる。
利用者「先生がいるとやっぱり緊張する。機械だったら何ともない。平常心といいますか」
結果をみて、認知症予防教室への参加を促したり、精密検査が必要な人には専門の医療機関を紹介したりしている。