京都大学は2016年7月11日、学生の健康診断の結果をデータベース化し、診断を受けた学生自身の将来の健康管理に役立てるとともに、医療関係者の疫学研究に活用するプロジェクトを産学連携で始めると発表した。
大学の健診データを診断以外の目的に使うのは国内では初の取り組みという。プロジェクトには健康機器の開発を手がけるオムロンヘルスケアやリクルートホールディングスなど4社が加わり、2017年春からスタートする。
京都大学によると、学生・大学院生合わせて約2万人が在籍、毎春の健康診断の受診率は約9割に達する。京大以外の大学にも参加を呼びかけ、医療ビッグデータを作る。現在、大学ごとに異なる診断項目を標準化する準備に入っている。計画では、診断を受けた学生の同意を得て、データベース化。登録した学生は、自分の診断記録をウェブ上で閲覧、匿名化された他人のデータも見ることができ、将来にわたり健康管理に活用できる。
また、食生活や睡眠、運動などと健康状態との関連を調べる研究者の疫学研究にも活用する。同大では、将来は社会人にも枠を広げ、個人が生涯にわたり健康維持に活用できるシステムを作りたいとしている。