メンズデーを創設、その後廃止の会社も
ただ、橘田さんが挙げた「レディースデー」に関しては、企業の「戦略」に過ぎないと訴える声も目立った。具体的には、「レディースデーなんてただの販促企画だろう」「企業利益の為にやってるから問題無い」といった意見だ。
公認会計士の柴山政行氏がビジネス情報サイト「プレジデントオンライン」に寄稿した14年9月のコラムでは、「平日にメンズデーを設けても、仕事で忙しいビジネスマンが多く、大した集客効果は見込めない」と指摘。そのほか「女性のほうが総じて価格変化への対応が大きい」などの理由を挙げ、企業が「女性を優遇するサービス」に積極的な理由を解説していた。
レディースデーとメンズデーの両方を実施していた「TOHOシネマズ」は、16年4月22日にメンズデーの廃止を発表。同社担当者は5月16日のJ-CASTニュースの取材に、
「利用者数が私どもの期待水準に届かなかったのが一番の理由」
と廃止の理由について話していた。