2020年東京五輪にまつわる不祥事、疑惑はとどまることを知らない。ついに招致の不正疑惑まで飛び出した。このままでは「呪われる五輪」となってしまう。
直近の疑惑は、招致活動で日本側が支払ったコンサルト料である。その額、2億3000万円という。支払った先はシンガポールのブラック・タイディングス社なのだが、現在は所在が分からない。ますます不信感が募る状況にあり、東京の五輪関係者の表情は暗い。
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都知事に対する疑惑もある
コンサルタント料問題
「私が契約書にサインした」
こう語ったのは、当時の招致委員会の理事長だった竹田恒和氏。現在、日本オリンピック委員会（JOC）の会長である。2016年5月23日、報道を受けてのことだった。
これまで国会で疑惑に答えていたが、当初のあいまい答弁から、とうとう自身が支払い契約書に署名したことを認めたのである。ひどいことに相手の会社と会ったことがないというのだ。
コンサルタント料は、開催決定の投票に影響のあるIOC委員に、迂回してワイロを渡したのではないか、とも疑われているわけで、ファンからすれば不気味な話としかいいようがない。
それでなくとも東京五輪にまつわる不祥事は多すぎる。ロゴ決定のやり直しに始まり、新国立競技場の費用と聖火台の問題、かかる費用のいい加減さ...と気分の悪い話ばかり。
「東京五輪など、辞めてしまえ」
こういう声が一般の人たちから上がっているのは当然だろう。選手たちも意気が上がらないかも知れない。