いつも家の前の道路にゴロリと転がる不愉快なモノ。犬のふんを片づけない飼い主にフンガイする人は多い。スペインの首都マドリードの市当局は2016年4月25日、犬のふんの後始末をしない飼い主に対し、路上清掃活動を科す「強硬手段」の導入を検討すると発表した。
犬のふん害は、世界共通の悩みだが、モラルに欠ける飼い主に対し、あの手この手のユニークな方法で対応する国が増えている。
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ちゃんとウンチの世話もしてあげよう
罰として「路上清掃活動」を命じるマドリード
4月26日付AFPの報道によると、マドリード市当局は、近く試験的な取り組みとして、自治体警察が最も犬のふんが多い2つの地域で取り締まりを開始し、ふんの後始末をしなかった飼い主には最高1500ユーロ（約18万9000円）の罰金か、数日間の路上清掃活動を命じるという。
市の担当者は、「これまで何度も啓発活動を繰り返し、犬のふんを入れる無料の袋を数百万枚も配ったのに、今も路上や公園に排泄物がたくさん落ちている」というコメントを発表した。堪忍袋の緒が切れた形だ。
マドリードの清掃活動のような「労働刑罰」の例は珍しいが、複数の海外メディアによると、最近、各国に広まっているのが、放置された犬のふんのDNA鑑定を行い、不心得者の飼い主を特定するという方法だ。米テネシー州に拠点を置く「バイオ・ペット・ベットラボ」社が、「Poo Prinnts」（pooはウンチの意味）という犬のDNA鑑定検査キットを開発したのがきっかけだ。これは、犬の唾液などを採取、DNAと飼い主の情報を同社に登録しておくと、捨てられたウンチから犬と飼い主がわかる仕組みだ。
米マサチューセッツ州プレインツリーの一戸建て団地では、2013年にこのDNA鑑定制度を導入した。団地内の広大な敷地には、犬のふんがゴロゴロ落ちていた。巡回中の清掃員が、犬が排泄した直後に立ち去る飼い主に注意すると、「うちの犬がやったという証拠を見せろ」と抗議を受けるケースまであった。そこで、団地の自治組織の顧問弁護士が全398世帯の承諾を得て、飼っている犬のDNA登録を義務付けることにした。
飼い主は60ドル（約6700円）の検査キットを購入し、愛犬のDNAをバイオ・ペット・ベットラボ社に登録しておく。放置された犬のふんが見つかると、同社にサンプルを送り、DNA鑑定を行って飼い主を突きとめる。飼い主は検査料50ドル（約5600円）と罰金100ドル（約1万1200円）を自治組織に支払う。おかげで犬のふんはほとんどなくなった。「犬のオシッコの方も何とかならないかしら？」という苦情があるが、こちらは少し難しいという。
このDNA検査方式は全米各地に広がり、1000か所以上の地域で行なわれているそうだ。イスラエル、カナダ、イタリアなどにも広がり、ナポリ市が2015年に導入した。同市では犬はすべて保健所で登録されるが、その際、血液を採取してDNAも登録する。犬のふんを放置した飼い主には500ユーロ（約6万3000円）の罰金を科す。かなり高い額だ。
「落し物ですよ」と飼い主の自宅に送るサービスも
犬のふんがいかに迷惑なモノか、画期的な方法で不届き者の飼い主に思い知らせたところもある。「遺失物」として飼い主の自宅に送り届ける「サービス」を行なったのが、スペイン・マドリード近郊のブルネテ市だ。2013年に犬のふん撲滅キャンペーンの数週間、ふんを放置した飼い主を探し出し、「落し物をお届します」と、ふんを箱に入れて宅配便で自宅に送り返した。キャンペーンは「Cacas Express」と名付けられた。「Cacas」はスペイン語で「ウンチ」の意味。「ウンチ・エキスプレス」というわけだ。
いったい、どうやって飼い主を見つけ出したのか。市当局は、多くのボランティアを募り、街中をパトロールしてもらった。そして、犬のふんを始末しない飼い主を見つけると、声をかけた。それも、注意するのではなく、
「あら、可愛いワンちゃんね。なでてもいいかしら？ なんて、お名前？」
と、犬好きを装って話しかけるのだ。飼い主もうれしくなり、犬のことを話し始める。こうして犬の名前と犬種を突きとめる。この2つがわかると、市役所に登録されている犬のデータベースから飼い主を特定できる。
「ウンチ・エキスプレス」では、期間中に147件の「遺失物」を落とし主に届けた。その後、ブルネテでは犬のふんが約70％も減ったという。その後も市当局は、リモコンで動く大きな電動ウンチのおもちゃを公園や道路際に置き、「僕を放置しないで！ ちゃんと片づけて！」と飼い主や犬を追い回すキャンペーンを行なっている。
いかにもラテンらしい明るいノリである。日本でも見習いたい。