熊本地方を中心とした2016年4月14日からの一連の地震で、多くの人が避難所生活を余儀なくされている。妊産婦をはじめ、特別な援助を必要としている人も多い。
東北大学東北メディカル・バンク機構は4月15日、災害時に妊産婦を守るためのマニュアルを公式サイトで急きょ公開した。避難所の運営者や利用者、支援を行う医療従事者に活用を呼びかけている。
マニュアルは11年3月に発生した東日本大震災で、避難者個々の状況に応じた迅速、適切な対応ができなかった経験を踏まえて作成されており、読んだ誰もが同じ行動をとれるよう具体的な表現に留意したという。地震発生からの経過期間を6段階に分け、各段階でどんな行動をとるべきかを示している。
たとえば避難所を運営する自治体の行動として、6時間後までに妊産婦の分娩予定日、また避難所における食糧事情や電気、トイレの状況や産科医の有無をそれぞれ確認する必要性を指摘。72時間後までには、けがと低体温の有無を確認し、感染症の予防策をとらせた上、一般の避難者にも妊産婦への配慮をするよう求めている。