東日本大震災から5年、被災地では当時、ライフラインがストップして日常生活に甚大な影響が出た。大災害に備えて、非常用袋に水や食料、常備薬を準備している人は少なくないだろう。
では、トイレはどうか。飲食すれば当然、排せつしなければならない。自宅のトイレが断水で使えなかったら、避難所のトイレの数が足りなかったら、あなたはどうする？
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非常時の備えはトイレも同じ
会社で「防災トイレ計画」を立て、スピーディーな初動を
東日本大震災の発生時、避難所生活を強いられた被災者からは、「トイレが流れない」「あふれてきている」といった声が出た。一方、仮設トイレはすぐには準備されなかった。日本トイレ研究所のウェブサイトによると、震災時に岩手、宮城、福島の被災地で仮設トイレが設置されるのに要した日数は、3日以内が34％、8～14日との回答も28％に上った。
実は「トイレで困った」という話題は、1995年の阪神・淡路大震災を経験した人たちからも挙がっていた。東日本大震災では広域にわたって未曾有のダメージとなった影響もあるが、やはり避難所でトイレに悩まされた人が続出した。
日本トイレ研究所代表の加藤篤さんは、全国各地で災害時のトイレの重要性に関する勉強会を開いている。震災以降、人々はトイレの大切さを意識し始めたとの印象だが、まだまだ「道半ば」のようだ。J-CASTヘルスケアの取材に、「医療・治療や食事は衛生なくして成り立ちません」と指摘する。トイレが機能しなければ、非衛生的な環境から病気がまん延する恐れが出てくる。排せつを極度に我慢することで、健康被害も懸念される。
まずは、災害時にはトイレが必須だとの意識を持ち続けることが基本だ。そのうえで、個人でできる備えをしておく。加藤さんが「マストアイテム」と位置づけるのが「携帯トイレ」だ。断水した場合、便座を覆う袋式のもので、中に吸水シートや薬剤が入っており、排せつ物を吸収したり固めたりする。防臭や除菌機能もあり、使用後は袋を縛って捨てる。できれば1週間分程度は備蓄しておきたい。
例えば会社で、災害時に「誰が携帯トイレを設置するか」「誰が排せつ後の処理をするか」といった「防災トイレ計画」を立てておくのが望ましいと、加藤さんは話す。水や食料は互いに分け合えても、排せつはそうはいかない。日ごろから訓練を積んでおき、「いざ」というときのスピーディーな初動が、被災後の生活に大きく影響するのだ。