「AV女優の人権には、興味すらないのかもしれませんね」
こうした記述について、「優良なプロダクション」や「ソフト・オン・デマンド」（SOD）、「CA」（DMMグループ）といった大手AVメーカーに調査をしていない証拠だ、と分析し、HRNの目的をずばり「AV（業界）潰し」だと主張した。
4年間で93件という相談件数も、大手メーカー3社（SOD、CA、MOODYZ）だけで3年間に約1万8000もの作品がリリースされる中、ごく一部だと見なす。
加えて、AV出演は「職業安定法、労働者派遣法上の『有害危険業務』」というHRNの認識にも言及。仮にそうなら、AV業界は非合法となり、違法行為に確信的に従事する女優も取り締まり対象となる可能性が高いことから
「AV女優の人権には、（HRN代表の）伊藤（和子）氏らは本当は興味すら無いのかもしれませんね？ 女性の人権は守りたい。しかしAV女優の権利は、むしろ剥奪したい」
とも書いた。そして、AV女優を保護するかに見えるHRNの認識が、その実「職業差別」を助長していると批判した。
川奈さんの投稿に対し、伊藤さんは16年3月6日、「AVが売春で非合法だという立場ではない。出演そのものが違法というわけではなく、雇用側の責任を問題視している」「被害事例には大手AVメーカーによるものも含まれており、（AVをめぐる）様々なルールが形骸化している」とフェイスブック上で反論。双方の隔たりは埋まりそうにない。
現役のAV女優らも概ね、報告書に批判的な立場をとっている。みづなれいさんは4日、「（報告書）読んだけど意味わかんなかった。なんだこれ？」とツイート。かさいあみ（旧河西あみ）さんも同日、「無理やり（AVに）出されてる人一人も見た事ないのですが」とツイッターで明かした。
初美沙希さんも5日、「私が見ている今のAV業界は 『とてもクリーンです』（私は）自分の意志でやらせて頂いています。そしてたくさんの仲間も...」とツイッターで「反論」している。