日本MS「脆弱性が大きければ、速やかにアップデートを配布」
こうした脆弱性への対策について、日本マイクロソフトは26日のJ-CASTニュースの取材に、
「お客様からご報告を頂いた場合、すぐに調査いたします。また、脆弱性の影響が大きいようであれば、速やかにファームウェアアップデートを配布するようにいたします」
と答えた。
マウスジャックの発見を受けて、マイクロソフト以外のメーカーも対応に追われている。米セキュリティー情報専門サイト「SecurityWeek」によると、レノボは該当する製品の無償交換を受け付ける。また、ロジテックはすでに脆弱性を修正する更新プログラムを配布済みで、デルの一部製品でも同じプログラムが適用可能だという。
ただ、16年2月23日公開の米経済誌「Forbes（フォーブス）」電子版によると、ロジテックは「今回脆弱性が発見された製品は2007年に発売したもので、何百万人もの消費者が利用しているはずだが、これまで被害を受けたという報告は聞いていない」として、攻撃を受ける可能性は低いと見ている。
情報セキュリティー対策を推進する独立行政法人の情報処理推進機構（IPA）も、J-CASTニュースの取材に、
「前提として、脆弱性のある無線機器を使用しているPCにかなり接近しなければ攻撃できないため、リスクはそこまで高いとはいえません」
と答えた。だが、仮にサイバー攻撃を受けた場合、利用者が意図しない形でマウスが操作されたり、キーボードに打ち込まれた内容を傍受される可能性があるという。
IPAは該当する製品の利用者に対して、各メーカーが修正プログラムを配布している場合はすみやかに導入してほしいと注意を呼びかけた。メーカーの対応が遅れている製品については、「利用をひかえるのが最善です」としている。