快進撃を続けてきた米アップルのスマートフォン「iPhone（アイフォーン）」の日本国内での売れ行きが伸び悩んでいる。2008年の国内参入以来、出荷台数が初めて前年割れしたのだ。
民間調査会社のMM総研がまとめた2015年の国内携帯電話出荷台数によると、アイフォーンは前年比10.6％減の1473万台だった。2015年9月に発売された最新モデル「6s」「6sプラス」が前のモデルと機能的に大差なかったと受け止められたうえ、大型化したことや価格が上がったことなどが響いたとみられる。
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「アイフォーンの出荷台数とシェアはさらに減るだろう」との見方が優勢だ
価格を抑えたアンドロイドが猛追している
日本でのアイフォーンは、ソフトバンクが2008年から発売して契約件数を急伸させ、続いてKDDI（au）が2011年に取り扱いを開始。NTTドコモも2013年から参入したことで、携帯大手3社のアイフォーンが店頭に並ぶことになった。人気に拍車がかかり、新製品の投入もあって、以後、売り上げは毎年、前年を上回ってきた。それが、ここにきて急ブレーキがかかった。
この結果、アイフォーンを含む2015年のスマホ全体の出荷台数も前年比0.4％減の2758万台だった。過去最高の3042万台を記録した2012年から3年連続でのマイナスだ。ただ、2015年はほぼ前年並みで推移したともいえる。
アイフォーンが伸び悩んでいるのに対し、基本ソフト（OS）にAndroid（アンドロイド）を搭載したスマホは前年比15.1％増の1285万台と大幅に伸ばした。「価格を抑えた中価格～低価格アンドロイドフォンが人気を集めたこと」（MM総研）が理由とされる。
スマホの出荷台数シェアでみれば、アイフォーンは53.4％で依然として高い人気を誇るものの、前年の59.5％から6.1ポイントの大幅ダウン。これに対し、アンドロイドスマホのシェアは46.6％。アイフォーンにはまだかなわないが、前年から6.3ポイント増と猛追している。
一方、従来型携帯電話は前年比22.6%減の819万台となり、統計を取り始めた2000年以降で初めて1000万台を割り込んだ。すでに、買い替え需要が少ないことなどが理由とみられる。
「値引き販売」見直しも大きく影響する可能性
出荷台数、シェアともに低下したことについて、ネット上では「アップル好きに行き渡っただけ」「アイフォーンがステータスでなくなった」「大きくなって扱いにくくなったのもあるかも」「価格の安いアンドロイドへと乗り換えが進んだから」など様々なコメントが並ぶ。
アップルにとって2016年の日本市場は正念場になりそうだ。格安スマホ・格安SIMの普及に加え、総務省が2月から「実質0円」といったスマホの大幅値引きを見直すよう大手3社に要請しており、2016年も出荷台数の低下が予想されるからだ。
特に他社への乗り換えなどで優遇されてきたアイフォーンへの影響は小さくなく、業界では「出荷台数とシェアはさらに減るだろう」（携帯大手）との見方が優勢になっている。