総務省、フレッツ光の乗り換えで2事業者に改善指導
インターネットでも、光回線サービスの勧誘には辟易している声が少なくない。
「この手の電話よくかかってくるから着信拒否しまくってるわ」
「ここだけの話、もう光は解約しようかと思う。意味ねーもんwww」
「もう、ほんと光回線の勧誘電話うぜえええええええええ」
「最近の勧誘は笑えないレベルだからね。いきなり強制で回線の調査に来ますとか、電話かけてきてこの地域設備整ったんでこれから安くなりますとかいって契約更新みたいな感じで新規に印鑑押させるとか、まかり通っている」
といった具合。
消費生活センターに相談していなくても、多くの人が迷惑しているようすがうかがえる。
総務省は2015年2月、NTT東西による光回線の卸売りを利用した光回線サービス「U-NEXT光」「光ギガ」を展開している2つの事業者に、フレッツ光からの乗り換え（転用）に関する電話セールスで不適切な勧誘が認められたとして、勧誘方法の改善などを求める指導を行った。
サービスの提供主体があたかもNTT東西であるかのように案内して、事業者が違うことを説明しなかったり、利用者の意思確認を徹底せずに半ば強引に勧誘したりしたとされる。
一方、NTT東日本やNTT西日本もホームページなどで注意喚起している。事業者に説明不足や強引な勧誘があれば、「事業者に改善を促し、場合によっては申込受付を停止する措置をとります」（NTT東日本）としている。