年明けからまだ1か月余りというのに、1年分のニュースが出尽くしてしまったような印象だ。特大級の芸能ネタが次々に飛び出し、世間話には事欠かない。
テレビ局の視聴率稼ぎにも大いに貢献していることだろう。明石家さんまさんは、ラジオ番組の中でそんなテレビ局の本音に触れつつ、斬新な案を持ち出した。
高視聴率の利益は「寄付」すべき?
さんまさんは2016年2月6日放送のMBSラジオ「ヤングタウン土曜日」で、「もう一般社会では、この1月、2月はニュースみたらずーっと雑談に退屈しない出来事があって、この年なんか激動な感じがするよね」と切り出した。
タレントのベッキーさんと人気バンド「ゲスの極み乙女。」の川谷絵音さんの不倫交際騒動に始まり、翌週には国民的アイドル「SMAP」の解散&分裂問題が発覚。2月頭には元プロ野球選手・清原和博容疑者が覚醒剤所持の疑いで逮捕された。インパクトは弱まるが、お笑いタレント・狩野英孝さんの二股疑惑も浮上した。
芸能界以外でも、野々村竜太郎元兵庫県議の初公判、STAP細胞論文著者の小保方晴子氏の手記出版...と、テレビが飛びつきそうなエンタメジャンルに分類されるニュースが次々に報じられてきた。
さんまさんは「本人達は大変だったり、残念だったりするような出来事はいっぱいあるけど」と当事者たちの心労は理解しつつも、「テレビ局なんかホンマ助かってるワケやんか、実はこういうすごいニュースがあると...」とテレビ局側の本音に触れた。その上で、
「テレビ局で(話題のネタを)扱って、スゴい数字(視聴率)が出た場合は、テレビ局がどっかに何かを払うべきだと思うで。個人(当事者たち)に払うわけにもいかへんから、寄付にまわすとか...そっちにした方が丸く収まると思うな」
と、大胆な提案をしてみせた。
「ストレス解消、誰にお礼を言えばいいのか...」
同様に、一般人に対しても斬新な案を持ち出した。
さんまさんは、話題の芸能ニュースに対して、一般人があれこれ語り合う時間は「ぶっちゃけた話、楽しい感じで進む」「ストレスを解消させてくれる」ものだと指摘。そして「誰にお礼を言えばいいのか...」とぼやくと、ネタに見合った「ギャラ」を換算して、個々人が税金として納める、という案を口にした。
もちろんどちらも本気で言っているわけではのだろうが、話題を提供している当事者以外にも、ネタを掘り出してくるメディアも忘れてはならないだろう。
振り返ってみると16年に入ってからのスクープは、そのほとんどが「週刊文春」に関わっている。
ベッキーさんの言葉を借りれば、まさに「ありがとう文春!」と思っているのは、テレビ局かもしれない。