SMAPの5人が今回の解散騒動について行った謝罪は、アイドルとしては異様なものだったと違和感を訴える声がネット上で相次いでいる。ジャニーズ事務所が謝罪させた形だが、本当は逆ではないかとの声が多いのだ。
「反逆」「公開処刑」...。5人の謝罪を受けて、2016年1月19日の夕刊紙各紙は、こんな大見出しを立てて、その模様を報じた。全員、黒づくめのスーツ姿で、残留にこだわった木村拓哉さん（43）以外は、こわばった表情を浮かべていたからだ。
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異様な謝罪に「公開処刑」の見出しも
メリー喜多川副社長が謝罪すべきだ
リーダーの中居正広さん（43）が右端にされたことについて、「降格」と報じる向きもあった。最も独立に熱心だったともされており、処分に近いのではないかということだ。
しかし、そもそも騒動の発端は、事務所のメリー喜多川副社長（89）の「パワハラ」まがいの発言にあったとされる。
週刊文春の15年1月29日号によると、メリー副社長は、自分の娘と事務所内で対立しているとされる女性マネージャーを取材現場に呼びつけ、「対立するならSMAPを連れていっても今日から出て行ってもらう。あなたは辞めなさい」と恫喝した。「だったら、どうぞ自分のところで別に（会社を）作ってください」とも言い切っている。
報道によると、これでこじれていた関係が悪化し、女性マネージャーはこの年秋ごろからSMAPを連れて独立しようと動いた。木村さん以外の4人も事務所に退社の意思を伝え、それが報道で発覚して騒動になっていった。
こうしたことが事実だとすると、女性マネージャーや4人は、メリー副社長に言われたように単に移籍しようとしたに過ぎないことになる。
それだけに、ネット上では、「なぜSMAPが謝らなければならないの？」「事務所が会見すべきでは」「メリー喜多川氏がむしろ謝罪しろ」といった声が相次いでいる。
「芸能人の事務所縛りは、日本に、はびこる巨悪の一つ」
著名なブロガーからも、SMAPの謝罪放送について疑問視する指摘が出た。
ITコンサルタントの永江一石さんは、自らのブログで、「今回のことは、だれがなんといおうがジャニーズという会社の中の社内問題に過ぎない」としたうえで、こう言う。
「社内会議だからまだいいわけで、あれをマスコミ呼んでテレビの前でやったら間違いなく『この会社馬鹿だろ』って言われて炎上です」
「一般の常識では皆さまにご迷惑、ご心配おかけしましたってテレビの前で謝罪するのは経営者の仕事です。管理責任、経営責任だからです」
つまり、今回の場合は、謝罪するのは「社員」のような立場のSMAPではなく、経営者のメリー副社長らであるべきだというわけだ。
芸能プロ事情にも詳しい紀藤正樹弁護士はブログで、タレントの独立を事実上許さない「事務所縛りの問題性」を指摘した。「労働基準法上も、独占禁止法上も、不正競争防止法上も、多くの法的問題をはらんでいる」として、事務所縛りは止めて、「プロデュース料やアイデア料、著作権料などの金銭解決で行うべき」だと言う。
芸能人の労働組合があるハリウッドでは、すでにそうなっているそうだ。紀藤弁護士は、「芸能人の事務所縛りは、日本に、はびこる巨悪の一つ」だとして、「SMAP問題は、芸能事務所縛りの問題が、世に明らかにされ、その問題性を皆で議論する絶好の『機会』でもありますし、世論の力で、日本の芸能界を、近代化する『機会』でもあります」と提言している。