東京株式市場は2016年1月14日午後、日経平均株価が一時、1万7000円を割り込んだ。前日の終値から770円を超える急落で、いつ下げ止まるのか気が気でない状況に陥った。
個人投資家からは、「なんとなく、リーマンショックのころに似てきた」との声も漏れはじめた。世界経済のパラダイムシフトが起きているのかもしれない。
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「底なし株安」リーマンショックの二の舞か・・・
原油安、12年ぶりの1バレル30ドル割れが引き金
東京株式市場は、米株安や円高などの影響で投資家心理が悪化。ほぼ全面安の展開で、日経平均株価は2016年1月14日午後、前日比771円22銭の1万6944円41銭まで急落した。その後は値頃感から買い戻しが入って下げ幅を縮め、終値は474円68銭安の1万7240円95銭で引けた。どうにか1万7000円台に踏みとどまったものの、4日の大発会から1800円近い下落だ。
株価下落の原因は、いくつかある。まずは中国経済の先行き不透明感。投資家のパニック売りを招いて1月8日に運用を停止したが、年初からのサーキットブレーカー（取引の一時停止）制度が拍車をかけたこともある。
そんな中国株に引きずられたことに加えて、原油安が足を引っ張ったのが米国株。1月13日のニューヨーク株式市場は、ダウ工業株30種平均が前日比364.81ドル（2.2％）安の1万6151.41ドルで引けた。米政府の石油在庫統計の発表を受けて、原油相場が下落に転じると、株価もずるずると値を下げた。
さらに、日本株は中国株や米国株の下落に、円高が追い討ちをかけた。米国株の大幅下落でドル売りが優勢となり、14日朝の東京外国為替市場はドル円相場が1ドル117円前半と、前日比（午後5時、118円前半）80銭ほどドル安・円高となった。
円高の進行で企業業績に対する先行き不透明感が強まって、輸出関連株や銀行株などの下落が相場を押し下げた。
日本株についていえば、複数の外部要因が悪材料となって重なった格好だ。
とはいえ、こうした世界的な株安の「元凶」ともいえるのが「原油安」だ。2016年1月12日の米ニューヨーク市場で、原油先物の指標となるWTI（ウエスト・テキサス・インターミディエート、期近物）が7日続落。一時、心理的節目である1バレル30ドルを下回り、29.93ドルと2003年12月以来の安値をつけた。その後も下押し圧力が続いている。
そもそも、原油安のきっかけは2000年代後半に遡る。世界最大の石油消費国である米国でのシェールオイルの生産が本格化。エネルギーを自給できる見通しになったことがある。さらに、原油価格に強い影響力を誇ってきたサウジアラビアが2014年11月の石油輸出国機構（OPEC）の総会で、市場でのシェア維持を優先して減産を見送った。それ以降、産油国の増産競争は激しさを増している。
減産する国がないのだから、ダブついた原油の価格は下がる一方になる。そこに欧州経済の停滞や中国経済の減速が鮮明になったことで、世界的に原油需要が緩んだ。それが歴史的な原油安につながったとされる。