まさに対照的な中間決算だった。ソニーと東芝である。片や復活の狼煙（のろし）をあげるソニーに対し、赤字転落の東芝。その立場の違いは、東芝のリストラ策の一環である事業売却にソニーが応じるという事態をも生んでいる。
かつては中韓勢の攻勢に苦しむ日本メーカーの中にあって、先進的な構造改革で「テレビは黒字」としていた東芝が、ソニーを仰ぎ見る立場に陥った。
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株式時価総額、大手電機6社で最大に
ソニーが2015年10月29日に発表した2015年9月中間連結決算（米国会計基準）は、最終損益が1159億円の黒字と、前年同期の1091億円の赤字から一気に転換した。中間決算として最終黒字を実現したのは５年ぶりのことというから、この間のソニーの苦闘を端的に示す数字といえる。乱高下する液晶の需給にいまだに振り回されているシャープを除き、大手電機メーカー6社の中で構造改革のシンガリと言われ続けてきたソニーだが、復活への産みの苦しみの成果がようやく目に見える形になったと言える。
2016年3月期の通期決算についても、3年ぶりの最終黒字1400億円（前期は1259億円の赤字）とする従来予想を据え置き、株式市場では「より慎重に目配りしている結果で、十分達成可能ではないか」（大手証券）と見られている。
市場の評価は株価に現れている。11月9日の終値は3448円。全体の動きに合わせるような格好で、5月19日の年初来高値（3970円）には幾分及ばないが、過去10年でどん底だった2012年11月15日の772円から大幅に上昇している。
大手電機6社の中で、時価総額はソニーが堂々のトップに位置する。今回の中間決算でソニーの最終利益の水準は大手6社で最高で、それが時価総額にも反映している。11月9日現在、ソニーの時価総額は4兆3900億円で、2位の日立製作所3兆5260億円、3位のパナソニックの3兆5000億円に大差をつける。以下、三菱電機2兆8400億円▽東芝1兆3140億円▽富士通1兆2500億円▽ＮＥＣ1兆160億円――といった具合。ソニー株に対する評価は、1年前の9月に上場以来初となる無配を発表し、株価が急落した時点から隔世の感がある。