原因不明の小児の病気・川崎病がますます増えている。 2年ごとに疫学の全国調査をしている自治医科大学公衆衛生学教室（中村好一教授）がまとめた第23回川崎病全国調査成績から明らかになった。
結果は2015年10月9日、鹿児島市で開かれた日本川崎病学会でも「患者報告数、さらに増加！！」と題して発表された。
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小児の病気・川崎病の患者が増加している
2年で8人が死亡
川崎病は5日以上の発熱、全身の発疹、目が充血、手足がむくみ、手の皮がむける、といった特徴のある病気で、54年前の1961年、日赤医療センター小児科の川崎富作医師が気づいた。原因を突き止めるには実態をくわしく知る必要があるとして、全国調査は70年から 2年に 1度、小児科のある100床以上の病院と小児専門病院を対象に始まり、今回は13年と14年の初診患者の症状や治療法、結果などを聞いた。
それによると、13年は1万5696人、14年は1万5979人。川崎病は79年、82年、86年に突出した大流行があり、これまで最高だった82年の年間患者数1万5519人を両年とも上回った。80年代後半にはいったん5000人台まで減っていたが、05年から1万人を突破、患者数はこのところ概ね年々増えている。
発病のピークが0～1歳、大部分は3歳未満のため、川崎病の罹患率は0～4 歳人口10万対罹患率で表すが、14年は308人で最高値を更新した。総患者数は33万1115人（男19万1448人、女13万9667人）になった。
月別の患者数は、1月と12月が多く、秋（9 ～10月）は少なく、春から夏に増える傾向があった。また、最近4年間の都道府県別の罹患率は、11年は熊本、群馬、12年は鹿児島、大分、群馬、新潟、13年は群馬、富山、大分、14年は長野、岐阜、京都、福井などが高くなり、隣接県の罹患率が翌年は高くなる傾向が見られた。
川崎病の重症者は心臓の冠状動脈にコブができ、突然死の危険が指摘される。初診時に心臓異常があるのは4.2％だった。9割は基本的な治療法である免疫グロブリン療法を受けており、死亡は2年間で8人あった。
（医療ジャーナリスト・田辺功）