病院全体でスマートフォンを活用、世界で初めてともいえる大規模なICT（情報通信技術）医療を展開していくと、2015年10月26日、東京慈恵会医科大学（栗原敏理事長）がNTTドコモと共同で発表した。10月から3200台のスマートフォンを含む端末3600台を病院に導入ずみで、医療情報を共有化し、医療の質の向上をめざす。
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ナースコールや内線連絡も「スマホ」で（画像はイメージ）
これまではPHSだった
発表した村山雄一教授 (脳神経外科) らによると、ソフトの開発など両者の共同研究は11年から始まった。従来、病院では医療機器への影響から使えるのは電波の弱い簡易電話PHSに限られていたが、機器の改良などで昨年から携帯電話類の規制が解除された。
同病院では医師中心の1700台のPHSから切り換え、今回、看護師らの医療職にも対象を広げた。スマートフォンはコンピューターを内蔵し、ナースコールや内線連絡のほか、救急患者情報などを共有化できる。同病院は北アルプス槍が岳に診療所を持っているが、専門外の患者が出た場合、適切な診断や治療ができるようスマートフォンで対応する。今後、段階的に機能を増やしていき、病院間や他の病院との画像情報の交換、地域包括ケアでの多職種間のチーム医療などに活用する。また、画像データや院内の手術室やICUのライブ映像を共有できたり、検診などのデータを患者と共有することも考えている。
村山さんは「最大の目的は医療者間のコミュニケーションの活性化だ。情報を見ることは義務化しないが、離れていても必要な場合は連絡しあえる。多くの者が同時に情報を共有することで自然に質は向上するはずだ」と話した。（医療ジャーナリスト・田辺功）