欠陥マンションの場合、ほぼ築10年以内に何らかの症状が現れる
中古マンションが注目される理由を、ある不動産関係者はこう分析している。「欠陥マンションの場合、ほぼ築10年以内に何らかの症状が現れる傾向にあります。そのため、10年が経過しても、きちんとした物件を選んだほうが確実との考え方はあります」と話す。
欠陥が発覚すれば、2014年の住友不動産や今回の三井不動産レジデンシャルのケースのように、修繕や建て替えに時間がかかったり、転居を余儀なくされたりと厄介なことばかり。生活が一変してしまうのだから、心情的にも穏やかであるはずがない。
そんな「面倒なことにはかかわり合いたくないという気持ちが働いているのではないでしょうか」（不動産関係者）とみている。
ある不動産アナリストも、「今回の件にみられるように、基礎杭の入り方や物件のハードの状況を見極めることはプロでもむずかしいのだから、素人では不可能です。それでも、耐震偽装の問題後に販売業者が売り出し前のマンションの工事現場を見学させたように、中古物件のほうが自分の目で確かめられるという感覚は得られるでしょう」と話し、購入に納得性が得られることはあるようだ。「見てもらう」ことで、物件への安心感が上がるともいう。
中古マンションであれば、リフォームしても新築で買うより安く済むこともある。ある程度の築年数が経っていても、長く住んでいる人が多ければ、「安心」ということなのかもしれない。