経済誌「日経ビジネス」はガノタ(ガンダムオタク)に乗っ取られたのではないか。そんな声が出るほど、最新号が話題になっている。
表紙はファーストガンダム「機動戦士ガンダム」が飾り、約20ページにも渡る特集を組んでいる。いったいどんな内容なのか。
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日経ビジネスが「日本はガンダムで出来ている」の大特集を組んだ
「日経ビジネスのガノタ記者に誌面が乗っ取られたのではないか」
「日経ビジネス」2015年10月12日号の特集は「ガンダム 日本再生計画」。ネット上には電車内の吊り広告の写真が出回り、ちょっとした騒動になった。書かれている大見出しは「日本はガンダムで出来ている」「企業も日本もガンダムが変えられる」「ガンダムに学ぶリーダー論」となっていた。「日経ビジネスのガノタ記者に誌面が乗っ取られたのではないか」とか、「雑誌が売れなくてやけくそになったのではないか」といった憶測が飛び、
「お遊び軍事アニメから学ぶとか片腹痛い。他にあるだろ学ぶべきものは」
「ガノタの俺も流石にヒクわ......娯楽と経済ごっちゃにしちゃダメだろ」
「ガンダムこじつけりゃ売れるっちゅう意図がプンプンするぜえ！」
などといった批判が目立った。
一方で、「どこで売ってるんだ？」「（日経ビジネスは）一生買わないで終わる雑誌かと思ってました」などといったつぶやきがツイッター上に出たりしている。
特集ではまず、日本では「ガンダム特区計画」という、実物大のガンダム、ザク、ドムを動かそうという驚きのプロジェクトが進められていて、2020年の東京オリンピックではガンダムがトーチリレーをするという目標が立てられている、などと書いている。産業界からはこの計画に参加を表明する動きが相次いでいるのだそうだ。
「ガンダムは日本を育んだ」という検証記事では、現在のガンダム関連の売り上げは年間1000億円規模になっていて、ブームに大きく貢献したのがプラモデル「ガンプラ」であり、その製造技術や流通がロボット産業や工作機械の進歩と、流通業の販売システムに改革をもたらしたと書いている。また、世界的人気によって、日本のイメージアップや親日家を増やしているとも説明している。