2013年に行われた体外受精のうち、40歳以上で治療を受けたケースが初めて4割を超えたことが、2015年9月に発表された日本産科婦人科学会の調査でわかった。
それによると、2013年に国内の医療機関で行われた体外受精の件数は、36万8764件で、10年前の3.6倍になり、過去最多を更新した。このうち、治療を受けた女性の年齢は40歳以上が41％だった。女性は30代半ばごろから妊娠する割合が低くなり、流産のリスクが高まっていく。体外受精で最終的に出産に至ったのは、35歳で17.2％、40歳で8.3％、45歳で0.8％だった。専門家は「女性がキャリアを積んでいるうちに妊娠適齢期を逃し、慌てて治療を受けにくる夫婦が増えている。安心して仕事と出産の両立ができる社会支援を進めるべきだ」と指摘する。
また、産まれた子供の数は4万2554人で、治療全体の1割弱にとどまった。およそ24人に1人が体外受精で産まれた計算になる。しかし、治療件数の伸びに比べて産まれた子供の数の割合は増えていない。「晩婚化が進み、女性が妊娠しにくくなる30代後半以降になって治療を受けにくる夫婦が増えているため」と専門家はみている。