米アップルの新型スマートフォン「iPhone6s」「iPhone 6sプラス」の世界発売が2015年9月25日に始まった。各種部品を納入する日本の電子部品メーカーにとっても、その売れ行きは業績に直結する。ここまでの2015年4～6月期連結決算は、電子部品大手7社すべてが増収増益と絶好調。その勢いを持続できるかどうかがかかるだけに、各社とも「6s商戦」を注視している。
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日本の電子部品メーカーにとっても6s商戦は大きな影響を持つ(画像はAppleのホームページ)
モーター、液晶パネル、電池...みんな日本製
「6s」は、指で画面を押した際の強さ（圧力）を検知し、その強さに応じて異なる操作を可能にする新機能「3Dタッチ」を搭載するなど、さらなる高機能化が図られた。「3Dタッチ」を実現した部品には、日本電産の小型モーターが使われたとされている。また、従来からコンデンサーや電池、液晶パネルなど主要部品の多くを日本メーカーが納入している。
iPhone 6シリーズは2014年9月の発売以来、日本メーカーの業績底上げに貢献している。各社がどの部品を納入しているか明らかになっているわけではないが、円安効果も加わり、2015年3月期連結決算は電子部品大手7社中、村田製作所、日東電工、日本電産、アルプス電気の4社の純利益が過去最高を更新した。売上高はTDK、村田製作所、日本電産の3社が初めて1兆円を超え、京セラとともに4社が「1兆円企業」となった。
こうした勢いは2015年4～6月期にも引き継がれている。iPhone 6は、新商品の発売が近づいた4～6月期でも売り上げがさほど落ちなかったことも好影響を及ぼしたようだ。
さらに、「6s」「6sプラス」用の部品発注が、この期間の数字に乗った可能性もある。京セラ、村田製作所、日東電工、日本電産、アルプス電気の5社は売上高、純利益ともに4～6月期として過去最高を更新。京セラ、村田製作所はスマホ向けのコンデンサーやフィルターなどが伸びたことが背景にあるとしている。日東電工もスマホ向けのフィルムの好調で利益を押し上げた。アルプス電気はスマホ用のカメラ手ぶれ補正機器など独自の高機能製品の販売が伸びた。日本電産はスマホ向けの小型振動装置などが好調だった。
業績への好影響は電子部品大手にとどまらない。液晶パネルを供給するジャパンディスプレイ（JDI）。2015年4～6月期の売上高は前年同期比96.6％増とほぼ倍増。日本の3月期決算企業のなかで最も増収率が高かったとされ、大規模なM&A（企業の合併・買収）もないなかで、驚異的な伸びといえる。JDIは、アップルが建設費の大半を負担したという新工場を石川県白山市に建設中で、2016年5月に稼働する計画。2016年秋発売予定のiPhone 7の液晶画面を大量に生産するとみられている。