「言ってる事が変わりすぎて全く信用できない」
それでも、世界で最も高額な競技場であることに変わりはない。朝日新聞は社説で「1550億円が妥当なのかは、判然としない」とし、毎日新聞の社説は「今後の物価上昇などを踏まえれば1550億円以下で収めるのは至難の業」と疑問を呈している。
また、旧計画で12年にデザインの国際コンペが公募された際は1300億円だった予算が、最終的に競技場だけで2520億円に膨れ上がったという経緯に鑑みて、ネットでは「最初の計画では1300億だったはず。言ってる事が変わりすぎて全く信用できない」などと、新計画でも同じような高騰が起きることを危惧する声がある。
旧計画では、デザイン・設計・施工それぞれを別の主体に発注したためにコスト意識が薄くなったなどの反省から、事業主体の日本スポーツ振興センター（JSC）は、新計画ではデザイン・設計・施工を一括発注する方式で国際コンペを公募するとしている。また、建築の専門家が公募条件の策定段階から細かくチェックするなど、コスト感覚を高く持つ姿勢が見られる。
新国立競技場の費用を負担するのは納税者である国民だ。今後、旧計画の教訓を生かし、国民の理解が得られるものがつくれるか。前述の朝日新聞の社説は、「（旧計画の問題点などについて）検証を急いで具体的な反省材料を示し、それを新計画にどう生かしたのか示さない限り、判断のしようがなく、国民の信頼は得られまい」と論じている。