4～6月の利益順位は伊藤忠、三井物産、住友商事、三菱商事、丸紅
2社に対して、伊藤忠商事は前年同期比50.3％増の1214億円で、四半期としては過去最高を記録した。
米国の住宅建材子会社売却などの一時的な要因が530億円（前年同期は130億円）あるにせよ、三菱商事や三井物産と違って、資源安局面でも、非資源分野で安定的に稼げる構造になっていることが純利益を下支えしている。具体的にはパルプ、不動産のほか欧州のタイヤ事業などの住生活・情報分野のほか、飼料や精糖、食肉などの食料分野も好調だった。
2015年3月期に資源分野を中心に3000億円超の減損処理を迫られ、純損益が731億円の赤字となった住友商事は、4～6月期に回復。非資源分野が伸びて純利益は前年同期比56.7％増の820億円だった。同じく2015年3月期に資源分野で巨額損失を計上した丸紅も、4～6月期はマンション販売など非資源が好調。IT関連会社の売却益もあり、純利益は2.8％増の710億円だった。
この結果、4～6月の大手5社の利益順位は上から伊藤忠、三井物産、住友商事、三菱商事、丸紅の順になった。業界では年間ベースで順位がどうなるかが注目されており、8月時点の各社の業績予想では、首位が三菱商事（3600億円）で、伊藤忠（3300億円）▽三井物産2400億円▽住友商事（2300億円）▽丸紅（1800億円）で、伊藤忠が三井物産を上回る。資源安がしばらく続きそうな中、早くも「伊藤忠が年間首位でも不思議ではない」との見方が出ている。