「騒動」へと発展
そのうち他のツイッターユーザーもやり取りに参加、まとめサイトなども取り上げ始め、大きな「騒動」へと発展した。賛否さまざまな声が寄せられるなか、星田さんは、法的措置を取る準備を進めている、といった趣旨の記述を繰り返した。
7月23日には、「あのね、日本人やけど、『在日』って言う言葉に何の不快も無いよ。その言葉を差別的に使うのが許されへんだけ」とツイートした。
吉本側は事態を把握しているのか。よしもとクリエイティブ・エージェンシー広報部はJ-CASTニュースの23日の取材に対し、「そうした情報は入ってきていない」とした上で、記者が状況を説明すると、「今後の推移によっては対応を考えるが、現在はその段階にない」と回答した。
ネット上ではこれまでも、根拠を示さずに個人や企業を「在日認定」する書き込みが多数なされている。
13年4月には、自民党の河野太郎衆院議員が、自身を在日韓国（朝鮮）人だと書くブログ記事をツイッターで紹介した人物に対し、ツイッター上で謝罪を要求し、法的措置も検討する姿勢を見せた。