小売業界で総合スーパーの苦戦が続くなか、2014年4月の消費税増税をものともせずに顧客を引き寄せる専門店の快調ぶりが際立っている。格安商品のみに頼らず、付加価値のある商品を認められているのが特徴だ。
海外戦略で成果を挙げている企業もあり、日本の小売業界の底力を見せているとも言えそうだ。
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専門店の快調ぶりが際立っている
格安商品を充実させる一方、高価格帯も扱って品揃えを増やす
かつての小売業の雄、ダイエーが赤字続きでイオングループ内で「解体」され、店の名前としても2019年2月末をめどに消滅するに至ったことは言うに及ばず、2015年2月期に最終赤字に陥ったイトーヨーカ堂や東海地方が地盤のユニーなど、総合スーパーの落日はもはや覆い隠せないものとなっている。
ただ、スーパーと言っても、食品が主力の専門店とも言える「食品スーパー」は奮闘している。例えば、滋賀県彦根市に本社を置き、関西、東海、北陸に店舗網を持つ中堅の平和堂。2015年2月期の純利益は前期比8％増の84億円と過去最高を更新した。
平和堂は古い店舗では衣料品なども扱い、かつての「総合スーパー色」も残すものの、新しい店舗を中心に食品スーパー色が濃い。全店舗とも鮮魚などの生鮮食品のジャンルにおいて、格安商品を充実させる一方、高価格帯の食品もかなり扱って品揃えを増やすことで、節約志向の消費者と舌の肥えた消費者との両方をつかまえることに成功している。
平和堂と同様に総合スーパーから特色ある食品スーパーに衣替えしながら、業績を改善させているのが、広島市に本社を置いて中国・九州地方を地盤とするイズミだ。やはり格安商品を導入する一方で、高品質で小容量の高齢者向け商品がヒット。2015年2月期の営業利益は前期比4％増の303億円と、過去最高を更新。2016年2月期も増収営業増益を見込む。