トンネルで電波通じるようになって中吊り見なくなった
紙媒体のあり方をめぐっては、ソフトバンクの孫正義社長は10年に行った講演で、通信回線や携帯端末の容量が爆発的に大きくなることを理由に、30年後には紙媒体の雑誌、新聞、書籍は「ありえない」と述べている。
ツイートではこういったことを念頭に、
「だからあと25年後ということになりますね。私たちは出版社で働く身である以上、それにはなるべく抗いたいな、と思います。ただし、もはや出版不況を否定する気はありません。こうして中吊り広告をやめることで、雑誌不況の現状が一層喧伝されることでしょう。確かに厳しい状況であることは確かですし、認めざるをえません」
と続けた。一連のツイートでは中吊り撤退の直接の理由は明かされていないが、出版不況が背景にあることを示唆している。
確かに週刊大衆も不況が続く出版業界の例外ではなく、ABC協会のまとめによると、09年上期には19万2933部だった部数が14年上期には12万7549部にまで落ち込んでいる。丸5年で読者が3分の2になった計算だ。
今でも主要路線の車内で存在感を保っている週刊誌の中吊りは、木曜日発売の週刊文春と週刊新潮ぐらいだ。週刊ポストが12年頃に撤退したのに続いて、14年夏には週刊現代も撤退。新聞社系としては老舗の週刊朝日や、1行コピーが有名だったアエラの広告も姿を消して久しい。
スマートフォンの普及で乗客が中吊りに目を向けなくなったことが背景にあるとみられ、13年3月に東京メトロと都営地下鉄のほぼ全域で電波が通じるようになったことでこの傾向に拍車がかかった。
週刊大衆のツイートでは、今後について、
「紙以外の可能性も模索しなければならないでしょう」
「こうしてツイッターで情報を発信することも、中吊り広告に代わる事の第一歩なのかもしれません」
とも言及。実際に紙媒体以外の取り組みを進めている。例えば14年1月に公式サイト「日刊大衆」を立ち上げ、15年4月1日の発表資料では、
「グループサイト含め月間1,000万PVを越えるメディアに成長いたしました」
と説明している。