2015年に入って高所恐怖症になりそうな株高が続くなか、投資家の物色先は新規公開株にも及んでいる。上場して資金調達する側にも好都合で、15年の新規上場は14年を20社以上上回る100社超と見られている。
上場予備軍はネット関連や不動産、外食など従来から目立つ業種が多いが、15年秋には日本郵政グループという超大型案件も控える。ただ、上場直後に業績予想を黒字から赤字に下方修正した銘柄が大幅安になるケースも見られ、投資家の期待に業績でこたえることが求められそうだ。
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秋には「超大型案件」控える（画像はイメージ）
新規上場は例年、年末に集中
新規上場は例年、年末に集中する。6月の株主総会で上場を正式に決めた後、半年弱の審査期間を経る、というパターンが多いためだ。14年も新規上場77社中、28社が12月だった。新規上場は年明けから少し途絶えた後、2月に再開することが多い。今年の再開は2月12日で、第1号は自動車車体コーティング材料などを製造販売する「KeePer技研」（愛知県大府市）だった。初値は公募価格（2120円）を49％上回る3160円をつける「ご祝儀」ぶり。上場後、売りが集まる日もあったが大崩れはなく、2000円台半ばで推移している。
その後も、新規上場株は人気を集める。2月19日に上場した、ビッグデータを活用した販売促進分析などを手がける「ALBERT」（東京都新宿区）は初値が公募価格（2800円）の2.2倍の6040円に達した。2月23日上場のゲーム開発などの「シリコンスタジオ」（東京都渋谷区）も、初値が公募価格（4900円）の約2倍となる9900円に跳ね上がった。