任天堂とDeNAの資本・業務提携をきっかけに、あることが囁かれ始めた。業績低下に苦しむ任天堂がスマホゲーム市場に転換し、ゲーム専用機事業を縮小するのではないか、というのだ。海外の大手通信社などは3～5年以内にゲーム専用機事業から撤退する、などと報じた。
任天堂は1983年の家庭用ゲーム機「ファミリーコンピュータ(ファミコン)」の発売以降、自社で開発したハードで自社開発のゲームソフトをプレイさせるという戦略を貫いてきた。しかし、国内の家庭用ゲーム市場が縮小を続けるなかで、スマホゲームは7000億円規模と家庭用ゲームの倍に成長し、任天堂もこれを無視できなくなった。スマホゲーム参入によって、従来の戦略が大きく転換することは間違いないのだ。
-
任天堂「あくまで事業の核となるのは家庭用ゲーム機です」（画像はイメージ）
任天堂がスマホゲームに参入した理由は何か
任天堂とDeNAが資本・業務提携するきっかけとなったのは2010年6月、DeNAが任天堂に対し自社のソーシャルゲーム「モバゲー」に任天堂のキャラクターを出してほしいと打診したことが始まりだったという。ただし、当時の任天堂にとって他社に自社のゲームコンテンツを出すなど考えられないことで、スマホゲームへの参入もずっと否定してきた。
2015年3月17日の記者会見で任天堂の岩田聡社長は、スマホゲームが人気だから資本・業務提携をしたわけではない、などと語った。DeNAと一緒にどんな事業ができるかが第一にあった、とした。両社の役割分担としては、任天堂がゲームの企画や開発を担当し、DeNAはサーバーの開発や運営、顧客情報の分析が主になるとしている。岩田社長はスマホゲーム参入に関して「たまたま」のような言い回しをしたが、それは任天堂特有の表現方法であり、実際は尻に火が付いて手を伸ばしたものだと分析する人もいる。ちなみにゲーム業界はゲーム専用機、パソコン、アーケード、スマホ(モバイル)の大きく4つに分類され、任天堂はこれまで家庭用ゲームだけだった。
「任天堂は2014年3月期まで3期連続で営業赤字を計上し、据え置き型ゲーム機『Wii U』も見込みが外れるなどジリ貧状態。ソニーも含め家庭用ゲーム機の見通しが暗い中で、急伸するスマホゲーム市場に飛びついたのは明白だ」
と分析する人もいる。
そうした中で、ロイター通信は15年3月18日のウエブ版で、
「任天堂はあと3～5年で家庭用ゲーム機事業から撤退する」
という予想を掲載した。