日本人は、公衆無線LAN（Wi‐Fi）利用時の盗聴やなりすましといった脅威について、訪日外国人よりもセキュリティ意識が薄いことが、総務省が2015年3月16日に公表した調査結果で明らかになった。
調査は14年11月、公衆無線LANを利用する訪日外国人と日本人を対象に行われた。
公衆無線LAN利用時の脅威についての認知度は訪日外国人が85.3％に対して、日本人は64.8％と約20ポイントの差があった。また、暗号化などの対策を実施しているかどうかでは、訪日外国人は72.0％が実施しているが、日本人は47.1％にとどまった。脅威への対策については実施率が大きく下がり、とくに日本人においては半数以上が対策をとっていないことがわかった。