ホンダが6年ぶりにトップ交代する。2015年2月23日、伊東孝紳社長（61）が退任し、後任に八郷隆弘常務執行役員（55）が昇格すると発表した。小型車フィットや、タカタ製エアバッグの大量リコール問題で逆風が吹き荒れる中での世代交代となる。八郷氏がどう立て直すのか、注目される。
八郷氏は常務執行役員から4月1日付で専務執行役員に昇格し、6月に開催予定の株主総会とその後の取締役会を経て社長に就任する。「トップの登竜門」といわれる本田技術研究所の社長や、取締役を経験せずに就任する異例の抜てきといえる。1982年に入社してから、開発や購買部門に携わったほか、鈴鹿製作所長などを務めた。
1年あまりで5回のリコールを届け出る
八郷新社長は「伊東路線」継承（画像は本田技研工業のホームぺージより）
伊東氏はリーマン・ショック後の2009年6月に社長就任。東日本大震災やタイの洪水という難局を乗り越え、拡大路線を敷いてきた。2012年には、2016年度の自動車販売台数を、600万台に引き上げるという野心的な目標を掲げた。地域の独立色を強めた経営を心がけ、日本、米国、欧州、中国、南米、アジアの「世界6極体制」を推進した。八郷氏は「6極」のうちの一つ、中国で生産統括責任者を務めている。
ところが、こうした拡大路線は、品質問題というひずみを生んだ。まずは2013年9月に発売したフィットだ。ソフトウエアの不具合などで、1年あまりで5回のリコールを届け出る羽目に。販売拡大を急ぐ余り、品質への対応がおろそかになったと指摘された。新車販売を最大半年間凍結し、発売前に入念にチェックを行ったため、販売機会を失った。
追い打ちをかけたのが、タカタ製エアバッグの大量リコールだ。タカタの最大の取引先であるホンダに与えた影響は大きく、原因究明目的の調査リコールを含め、世界で1400万台以上のリコールを迫られた。